退職や転職の際に必要になってくるのが退職理由です。会社に対して不満を抱えてきた人は、退職のときに伝えたくなるかもしれません。しかし、それでは退職までスムーズにいかない可能性も出てくるため、角が立つような言動は避けることが懸命です。この記事では、業界ごとの離職率や一般的な退職理由、面接で伝えるときの適切な退職理由など、円満退社をするためのコツを紹介していきます。
目次
一般的な退職理由を9つ紹介！あなたが当てはまるのはどれ？
退職の理由は人によってさまざまです。厚生労働省は「令和3年上半期雇用動向調査結果の概況 」の中で、一般的な退職理由について調査を行っています。ただし、倒産や事業縮小などは会社都合によるもので、記事の趣旨である自己都合には該当しません。ここでは「令和3年上半期雇用動向調査結果の概況 」をもとに、自己都合の場合で一般的な退職理由を解説していきます。
1．人間関係のストレス
人間関係からくるストレスは、退職理由としてはよく聞かれる理由の一つにあげられます。同僚のような身近な人間関係もストレスになりやすいですが、なかでも悩みやすいのは上司との関係性です。上司は対等な立場ではないため、たとえ理不尽に感じられる態度があっても従わざるを得ないという人は多いでしょう。上司と部下という関係でも相性はあります。なかには、部下によって扱いに差をつけるという上司もいます。性格が合わない上司の下についてしまうと、そのことが悩みとなり、退職する理由になりやすいものです。仕事にも影響を及ぼすことも出てきます。職場の人間関係の問題は、実際に精神を病んでしまう人もいるほど重い理由です。
2．給与や福利厚生が悪い
給与や福利厚生は、その会社に今後も残るべきかどうかの判断材料になります。待遇が労力に見合っているかどうかの前に、あまりにも少ない給与であった場合は生きるだけで精一杯です。そうなると、趣味や旅行などで余暇を楽しむ余裕などありません。ストレスを解消できない状態が続き、不満が溜まることで退職理由につながりやすいものです。給与が多少低かったとしても、その分を福利厚生でカバーされているならまだ良いかもしれません。例えば、社員寮に無料で住めたり、ホテルなどの宿泊施設を保養所として格安で利用できたりすれば出費を大幅に抑えられます。しかし、そういったこともない会社だと、次第に心に余裕がなくなっていくでしょう。
3．仕事にやりがいを感じない
仕事に魅力を感じない、やりがいを持てないというのも、一般的な退職理由です。入社したばかりの頃は、仕事を覚えるために一生懸命になる人は多いかもしれません。ところが、一度覚えてしまうとそれ以上の進展が期待できないという仕事もあります。例えば、毎日同じ作業を繰り返しこなしていくような業務は、次第に魅力が薄れていくでしょう。単調な仕事は毎日同じルーティンをこなすだけに感じてしまい、憂鬱になる人は多いものです。単純作業で楽だと思える仕事は、次第に飽きて退屈に感じます。新しい刺激を求めたい人やスキルアップを目指したい人にとっては、憂鬱になることが多いものです。毎日が苦痛だと思うようになり、結果として退職に踏み出す傾向が見られます。
4．休みが十分に確保できない
十分な休みが取れないことも、一般的なありがちな退職理由です。例えば、労働時間が長すぎるうえに休日出勤もあるような状況だと、自分の時間を満喫することはできません。労働した後は体を休めることも大切ですが、自分の好きなことに時間をあてて精神のリフレッシュを図ることも重要です。仕事以外の自由な時間が持てなければ、何のために働いているのかが分からなくなります。労働だけで多くの時間が奪われると、メンタルが落ち込む人は多いものです。労働時間が合法なものであったとしても、休みを取りにくい環境で長く働くのは無理が出てくるでしょう。特に、家族を持つ人にとっては家庭内の問題にもつながります。そのため、退職理由になりやすいのです。
5．能力や仕事の評価に不満がある
仕事が自分の能力に合わないと感じたり、評価に不満があったりするときも、退職を考える人は多いです。長年勤務していながら昇進できないような場合は、退職して新しいチャンスを狙いたいと考える人は少なくないでしょう。きちんと数字を出してきた人や実績を上げてきた人にとって、給料が上がらないのは不満を溜める理由になります。自分が正しく評価されないのは、真剣に働く人にとって辛いことです。このまま悩みを抱えて職場に居続けるより、自分を認めてくれる会社や能力に見合った仕事を探したいと考えるのは一般的な判断といえるでしょう。
6．家庭の事情や結婚をしたため
家庭の事情によるケースは、一般的で伝えやすい退職理由ではないでしょうか。家庭の事情とは、例えば「親の介護」や「家業の継承」「配偶者の転勤」などがあげられます。「親の介護」は、離れて暮らす親を引き取るという選択肢もありますが、実家への引っ越しが必要な場合もあります。もしくは、1日の大半を介護にあてなければならないこともあるでしょう。「配偶者の転勤」は、単身赴任という選択もできますが、育児中の場合はそう簡単にはいきません。育児のパートナーが長く不在になるのはなかなか大変なことです。子どものことを考えて退職を考える人も少なくありません。家庭の事情による退職は外部環境に左右されることから、角が立ちにくい理由の一つです。
7．会社に安定性がないと感じた
会社の安定性や将来性に疑問を感じて退職を決める人も多いです。仕事を続けるうちに会社の実態が明らかになってくると、会社の将来性も自ずと見えてくるものです。例えば、業績が悪いことが常態化していたり、人員不足を残業で補ったりしていると不安になることは多いでしょう。なかには、労働基準法に抵触しそうなことがまかり通っている会社もあるかもしれません。好ましくない条件を改善しようとしない会社は、社員にとって不安なものです。特に、人員が慢性的に足りていない職場では、他の社員より早く辞めておきたいという意識が働きやすくなります。
8．起業・独立をするため
起業や独立は一般的で、比較的ポジティブな退職理由です。起業を目的とした退職は、労働条件や職場環境に不安があるわけではありません。そのため、そのまま伝えても角が立ちにくいのです。むしろ、起業する業務内容によっては、退社後も応援してくれる可能性があります。2018年（平成30年）1月に策定された働き方改革によって、副業や兼業については国が推進しています。そういった背景もあり、起業や独立は増えつつある退職理由の一つです。
9．職場の環境が悪い
職場環境が悪いのは、それだけでストレスや不安につながります。仕事には直接関係のないプライベートなことを詮索されるなど、不快に感じる職場は働くこと自体に疑問を感じることもあります。上司や先輩によるハラスメントも同様です。セクハラやパワハラなどは、法整備も進んで以前よりも改善されている傾向はあるものの、それでも完全になくなったとはいえません。ハラスメントを受けても、なかには耐えてしまう人もいます。常に監視されているような視線があるなど、落ち着いて業務に集中できないことが原因で退職理由につながる人は多いものです。また、勤務先の立地が良くないといったことも退職の理由になることもあります。通勤のときに怖い体験をしたことがあると、退職理由として会社は納得せざるを得ないでしょう。
おすすめの退職理由とは？伝えない方がいい理由も紹介
さまざまな退職理由を紹介してきましたが、理由として伝えるには適切ではないものもあります。そこで、ここでは「相手側に伝えてよい退職理由」と「伝えないほうがよい退職理由」をそれぞれ解説していきます。ポイントは、すべて素直に伝えるより、本音と建前を考えることです。
おすすめの退職理由
「家庭の事情」や「起業・独立」といった退職理由は、多くの場合において相手側に不快な印象を与えることなく受け止めてもらえます。このように、外部環境に左右されるものやポジティブな理由を退職理由として伝えましょう。ただし、原則としてはまったくの嘘はいけません。例えば「家庭の事情」であった場合、第三者に伝えるほどの内容ではないこともあります。しかし、どのような事情であれ、家庭内で何らかの問題があるなら「家庭の事情」として伝えることに問題はありません。嘘でなければ、上司が退職を認めてくれるケースは多いといえます。
「起業・独立」といった理由の場合、すぐに始める予定はなくても伝えること自体に問題はありません。起業するにしても、準備期間はそれなりに必要です。経験を積むために違う業界へ転職することも、広い意味では起業準備と捉えることはできます。資格取得のために、学ぶ時間や違う環境での経験が必要になることもあります。
伝えない方がいい退職理由
退職の意思を伝えるとき、本音で話すのは大切なことです。しかし、詳しく退職理由を伝えてしまうと、それが不平や不満になってしまうかもしれません。そうならないために、言葉を選ぶことは重要です。人間関係でのストレスや給与など待遇面の不満といったネガティブな退職理由は伝えないほうがいいでしょう。実際にはそうであっても、退職までスムーズに進まない可能性があるためです。これらの理由は、会社から引き止められやすい材料になります。例えば、人間関係なら部署移動を提案されることもありますし、給与の不満なら給与の見直しなどがあげられます。実際に改善されて根本の解決になるならそれもいいかもしれません。ただ、その場で引き止めるだけで実現されることがなければ、結局退職の機会を逃すだけです。
円満退社するために知っておくべきこと
会社を辞めるときは、できるだけ円満退社をしておくことが得策です。最後に、円満退社をするために知っておきたいことを解説していきます。適切な退職理由に加え、これから説明する内容も把握しておくと退職までスムーズに進められるでしょう。
繁忙期は避ける
まず注意しておきたいのは、繁忙期の退職を避けることです。退職の意思を伝えるタイミングだけではなく、退職時期についても繁忙期は避けておきましょう。繁忙期は、上司も退職手続きまでなかなか手が回らないことがあります。退職の意思を伝えたくても、時間を取ってもらえないかもしれません。退職希望のタイミングが繁忙期と重なれば、時期を先延ばしにされる可能性も高くなります。
理想的なのは、仕事の区切りがつきやすい時期です。会社の期末や年末の12月末、もしくは年度末の3月末などが退職には適しています。時間に余裕があるタイミングなら、相談してから退職までスムーズに進むことが多いといえます。業界や部署によって繁忙期は異なるので、会社のスケジュールを把握しておくことが大切です。プロジェクトなどに参加しているときは、完了するタイミングが好ましいでしょう。
退職に関する就業規則を確認する
退職に関する事項については、ほとんどの会社では就業規則に記載されています。ですから、退職届を出すタイミングは就業規則で確認しておくことも大切です。法律上では、2週間前に申告しておけば退職できることになっています。しかし、それはあくまでも法律上のことで、業務内容に応じて事情は変わってきます。そのため、会社で決められたタイミングを守ることが重要なのです。
就業規則で決められている退職の申告時期は「業務の引き継ぎにそれだけの期間が必要である」と会社側が決めたルールになります。就業規則を守って退職するのは社会人としてのマナーです。いくら法律では問題がなくても、急な退職を希望することで会社に迷惑が及ぶこともあります。円満退社を心がけるためにも、就業規則は必ず確認しておくようにしましょう。
退職理由は本音と建前を使い分ける。スムーズな退職を目指そう
スムーズに退職をするためには、退職理由をきちんと伝えたうえで社会人としてのマナーを守ることです。会社を辞めたいという考えに至るとき、基本的には会社への不平不満から始まります。しかし、円満退社をするためにはすべての本音を伝える必要はありません。上手に建前を使って、お互いに気持ちよく退職まで進めていくことが大切です。
