転職に最適な時期を見極めるのは難しい問題です。一般的には若い方が転職しやすいですが、現職で一定の経験を積んだ方が転職市場での価値が上がる面もあります。本記事では、転職に最適な年齢やタイミング、きっかけをどのように見極めればよいのかを解説します。転職活動の注意点についても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
目次
転職のタイミングを判断する3つのポイントは？
転職のタイミングは、「勤続年数」「年齢」「採用時期」の3つのポイントから考えることが重要です。まず、それぞれのポイントがなぜ重要なのか、どのくらいの時期が転職を考えるのに最適なのかを解説します。
ポイント1. 勤続年数
勤続年数は、キャリアや経験という視点から見た場合、転職に大きな影響があります。結論からいえば、キャリアアップでの転職を考えるのであれば、社会人5～6年目あたりがベストタイミングです。入社して勤続年数が5年以上にもなれば、社内でもすでに新人の扱いからは脱し、中堅社員として責任ある仕事を任されることも多いはずです。
転職市場において勤続年数5～6年目の人には高いニーズがあります。例えば、転職者の求人をおこなっている企業で「同業種での勤続3年以上の経験」を応募の条件に設定しているケースもあることからも、なにより経験やスキルを重視していることが窺われます。転職先から見た場合には、ある程度の経験やスキルを積んでいることに加え、これからさらに成長することが見込めるタイミングにあると捉えられています。
逆に、勤続年数5～6年目よりも早い段階、特に入社1年未満での転職はあまりオススメできません。もちろん、就労環境が劣悪だったり、成長の機会がまったく見込めなかったりする企業・職場であれば、早いうちに見切りをつけて、第二新卒として再就職を目指すことも選択肢のひとつとしてはあります。
しかし一般的には、採用担当者が納得できるだけの合理的な理由がない限り、入社1年未満などでの早期退社は、忍耐力を疑問視されるなどの理由で、転職では不利になる可能性が高いといわざるを得ません。
ポイント2. 年齢
年齢も転職のタイミングを判断するポイントのひとつです。転職市場における一般的な採用傾向としては、若いうちの方が転職に成功しやすいとされています。例えば、先述の勤続年数5～6年目にあたる人が、新卒入社の会社から転職するとした場合には、年齢は27～28歳程度です。
Job総研による「2022年 転職年齢に関する意識調査」においても、初めて転職した際の平均年齢は男性が28.9歳、女性が27歳という結果が出ており、勤続年数5～6年目が転職のベストタイミングであることを裏付けています。同調査では、転職経験者が考える、転職が難しくなる年齢のリミットが平均41.4歳であることも報告されています。
（参照元：https://job-q.me/articles/13641）
20代から30代前半、特に20代前半の若いうちであれば、若さやポテンシャルに期待して、未経験の業界や業種であっても採用する企業は多くあります。では、40代を超えると転職の可能性が閉ざされるかというと、そのようなことはありません。
30代後半から40代のミドル層の人材でも、マネージメント層として実績や経験が豊富であったり、専門性の高いスキルを持っていたりすれば、転職者を採用する企業はあります。30代後半から40代の人が転職を検討する場合には、現職での経験やスキルを活かしやすい業界・企業を優先的にピックアップすることをオススメします。
ミドル層の年齢でも、介護業界や飲食業界のように、慢性的な人手不足に悩まされている業界であれば、たとえ未経験であっても比較的転職しやすいと考えられます。雇用対策法によって募集時に年齢制限を設けることは禁止されてはいますが、いざ応募してみると面接にすらたどり着けないことは多く、転職において年齢は重要な要素として考えられていることが分かります。
ポイント3. 採用時期
転職市場において、どの時期に求人数が増えるのかを把握しておくことも、転職を検討するうえでは重要です。一般的に中途採用の求人が増えるのは2月から3月までと8月から9月までの年2回あります。
2月から3月までは、新年度に向けて社内体制を新たに構築したり、構築し直したりする企業が多いことが、中途採用のニーズが高まる理由だと考えられます。
8月から9月にかけて求人を出すのは、下半期に向けて社内体制の強化を図りたいという企業が多いためだと考えられます。これらの時期は、優良企業や、通常は求人を出さないめずらしい企業からの求人も公開されることがあるため、転職を急ぐ特別な理由がなければ、2月から3月までと8月から9月までにタイミングをあわせて転職活動をおこなうことをオススメします。
この時期であれば、現職でボーナスを受け取ってから退職の準備をしやすいことも大きなポイントです。
なお、第二新卒の場合は、新入社員と同じタイミングの4月入社に照準を定めた転職活動をおこなうのが一般的な傾向であり、上記の2月から3月までの求人増にあわせたスケジュール作成をオススメします。
年代別に見る転職のタイミング
転職のタイミングやポイントは、実は年代別でも異なります。次に、転職に際して意識しておいた方がよいポイントを年代別に解説します。
20代での転職
20代の場合は、第二新卒向けの求人や経験不問の求人を見つけることは比較的容易です。実務的・専門的なスキルや経験が乏しくても、基本的なビジネススキルやマナー、コミュニケーション能力などが身についていれば、それで十分だと考える企業が多くあるためです。
特に現職と同じ業種や職種から大きなキャリアチェンジを望む場合には、基本的なビジネススキルやマナーなどを習得し、自信を持てたタイミングが転職を決断すべき時期です。20代のうちに新しいキャリアプランに向けて挑戦するのがオススメです。
ただし、30代になる前に焦って転職活動をする必要はありません。専門的なスキルや知識が必要とされる職種や業種では、同業種での勤続年数などを応募条件としている求人もあります。場合によっては現職に留まって経験やスキルを積んだのちに、あらためて転職に挑んだ方が、長期的に見ると、自分の希望に近いキャリアを築ける可能性が高まるかもしれません。
30代での転職
30代での転職の場合は、入社後に即戦力として活躍することが求められるようになってきます。20代に比べれば、将来性を期待しての求人は減るものの、経験やスキルが必要とされる求人の条件を満たす可能性は、20代よりも30代の方が高くあります。
これまでの経験や実績を生かせる領域であれば、30代であっても未経験の業種への転職も十分に可能性があります。ただしその場合は、年下の上司のもとで働く場合があることも考えねばなりません。複雑な人間関係に適応できるだけの柔軟性が必要とされます。
また、30代になると、係長や課長などの役職に就くことも増えてきます。中途採用の求人においても、プレイヤーとしての能力だけでなく、管理職としての経験やスキルなどが求められる傾向が強くなります。
特にキャリアアップのために転職を希望する場合は、「ある企画でリーダーを務め、新たな収益源を作ることに成功した」「部下や後輩を指導し、会社の業績アップに貢献した」など、自分のマネジメント能力をアピールする材料を用意しておくと、採用の可能性が高まります。
転職市場には「35歳の壁」という言葉があります。簡単にいうと、35歳以上になると、転職が一気に厳しくなるという意味です。最近では改善の傾向も見られるようですが、20代後半から30代前半までの人は、35歳までに転職することをひとつの目安にしてもよいと考えられます。
40代での転職
40代になると、30代以上にキャリアを求められることが多くなってきます。これまでの経験を活かして企業の利益に直結する働きを求められることが増えてきますので、基本的には現職での実績や経験を活かすことを念頭に、転職先選びをした方が成功の可能性は高まります。
40代ともなれば経験が豊富であり、高い専門スキルや得意分野が複数あれば、即戦力として採用されやすくなります。たとえ未経験の業種に挑戦するとしても、職種を現職と同じものにするなど、これまでのキャリアとの整合性を意識することをオススメします。転職理由や志望動機も、年齢相応の内容が求められることが多くなります。
50代での転職
50代になってから転職するのは無理だと、初めからあきらめてしまっている人が多いかもしれません。たしかに40代以下の年代に比べれば、求められる条件は高いものになりますが、近年では50代の人に向けた求人数も、また実際に転職を成功させた人も増えてきています。早々にあきらめる必要はありません。
例えば、大手企業の管理部門に長く在籍した人が、未経験業界である成長企業に転職するケースなども存在します。また、介護業界や運送業界、飲食業界など、慢性的な人手不足に悩む業界であれば、未経験者でも年齢不問で採用される可能性は高いと考えられます。
転職を考えるのはどんなとき？
転職を考える理由は、状況や考え方などに応じて人それぞれです。ただし、どのような転職希望者でも共通しているのは、転職を成功させるためには、漠然と転職したいと考えるだけではなく、自己分析をし、転職したい理由を明らかにすることが重要だということです。
以下では、人が転職を考えるきっかけは主にどのようなときなのかを紹介しますので、自分に当てはめて考えてみてください。
環境の変化があったとき
転職を考え始めるきっかけが、部署異動などの環境変化にあったという人は多いです。部署異動によって人間関係に変化が生じた結果、新しい環境に馴染むことができず、最終的に退職を考えてしまうという流れです。
逆に、自分自身は同じ部署に在籍し続けているとしても、新しく着任した上司との相性がよくなく、退職を考え始めたという人もいるかもしれません。勤務先企業の方針転換や、他社による吸収合併などで、自分のキャリアプランや価値観とのギャップが生じてしまった場合なども退職を考えやすくなる傾向があります。
さらに、私生活での環境変化も転職を考える大きなきっかけのひとつです。例えば、結婚や育児・介護といったライフイベントが生じたことで、これまでの給与や勤務形態で勤務し続けることが難しくなった場合などが該当します。ただし、待遇面や私生活での環境変化が転職の理由である場合には、面接などでその事情を説明する際に注意する必要があります。
企業側としては自社で活躍する人材が入社してくれることを希望して求人を出しています。「給与が高いから」「私生活を充実させたいから」という理由ばかりを強調されては、企業や仕事への熱意を疑われてしまい、結果として転職が成功することは難しくなるかもしれません。
現状の環境では成長できないと感じたとき
現状の環境に留まったままでは、これ以上の経験やスキルを身につけられないと感じたときも転職のきっかけになり得ます。成長の実感が得られない職場で働いていると、仕事がマンネリ化しやすくなり、惰性で日々を送っているような、張り合いのなさを感じてしまうかもしれません。
新規事業の立ち上げなどに参加できればマンネリ感も打破しやすいですが、すべての企業にそのようなリソースがあり、自分にその役割を任せてくれるとは限りません。そのような状況に置かれれば、自分の能力や可能性をフルに活かせる場として、別の企業に転職したいという欲求が高まってきても不思議ではありません。
現在、勤務している企業からこれ以上の高い評価を得られそうにないと感じている場合は、なおさら転職したいという欲求は強まりやすいはずです。
未経験の業界に挑戦したいとき
未経験の業界に挑戦してみたいという欲求を抱いて転職を考える人も多くいます。例えば、いざ就職してみたら、現状の業界や業種が自分には不向きであると分かったとか、難易度の高さから一度はあきらめた職種へ再びチャレンジしたくなったなど、さまざまなケースが考えられます。
企業や業界の将来性が先細りであることが見えてしまった結果、将来のキャリアを安定させたいと思ったり、いまよりもやりがいのある仕事をしたいといった要望を持ったりした人も、なかにはいるかもしれません。たとえ失敗のリスクがあったとしても、自分が本当に働きたい場所でチャレンジすることには大きな魅力があります。
キャリアアップを目指したいとき
現在、勤務している会社ではこれ以上の昇給や昇進が見込めないと感じたときに、キャリアアップを見据えて転職を考える人もいます。例えば、自分より上のポストがすでに詰まっており、今後数年は動きそうな気配がないとか、人事評価が不透明で自分の貢献が正当に認められているとは思えないといったことなどが、転職を考え始める理由となります。
会社の業績が不安定であったり、悪化したりして、会社自体の成長が見込めず、自分もこれ以上の昇給は無理だろうと考え、転職を考え始めることもあります。傾いた会社を立て直すことにやりがいを感じる人もいるかもしれませんが、会社の限界を見極めて転職するのも合理的な選択肢のひとつです。
転職を検討する際の注意点
転職で失敗しないようにするためには、注意しなければならないことがいくつかあります。以下に挙げる点を心掛けて転職活動をおこなえば、退職後や転職後に後悔するリスクを減らせます。
本当に今の会社を辞めていいのか納得するまで考える
まず重要なことは、本当に今の会社を辞める必要があるのか、失敗のリスクも受け入れたうえで新しい環境でチャレンジする覚悟が本当に自分にあるのかを十分に考えることです。どの企業や業種・職種であっても、よい面もあれば悪い面もあります。現在、勤務している会社にも、あらためて見直してみれば、よいところも数多くあるはずです。
転職したいという気持ちのみが先行して漠然と転職してしまうと、転職先でもいまと同じ不満が生まれてしまったり、むしろ現在の職場の方がよい環境であったと後悔したりする可能性はあります。転職を考える際には、現在、感じている不満は転職によって本当に解決する種類のものなのか、自分の努力や時間の経過などによって解決されるものではないのか、などを十分に考えることが必要です。
転職活動を計画的に行う
本当に現在の会社を辞めてよいのかのよく考えたうえで転職を決意したとしても、性急にどこかの企業へ応募するのではなく、まずは転職に向けた計画を入念に立てることが重要です。例えば、ひとつのスケジュール例としては、新年度にあわせて転職先への入社を希望する場合、年末から1月上旬頃に転職活動を始めるのがよいことが分かります。
先に紹介したように、中途採用の求人が増える時期は1年の中でもある程度決まっているので、時期を考慮することも大切です。さらに、現在の職場の退職時期を決める際には、給料日や賞与の時期なども加味して考えてください。
場合によっては、数年がかりの転職計画を立てるのも有効な選択です。現職で経験やスキルを積んでからキャリアアップ目的の転職をしたり、転職したい業種・職種に関係する資格を得てから転職したりする場合が長期転職計画に該当します。現職で副業が許されているのであれば、終業後や休日などに副業として経験やスキルを積んでいくことから始めるのもよいかもしれません。
現在の職場に迷惑をかけないように心がける
転職計画とも関わることですが、転職に際して現在の職場に迷惑をかけないようにすることも重要です。現在、勤務している会社の都合などをまったく考慮せずに転職活動をおこなうと、会社や上司・同僚などに大きな迷惑をかける恐れがあります。
例えば、大きなプロジェクトに関わっている最中や、繁忙期などに突然退職してしまうと、大きなトラブルの原因になりかねません。
このような軋轢を残したまま退職するのは、上司や同僚に義理を欠くだけでなく、例えば転職先の企業で、退職した企業の伝手を利用したい機会があったとしても難しくなってしまいます。中途採用の求人を出している企業の中には、即時の入社を求めている企業も存在しますが、自分が退職しても迷惑にならないタイミングを逆算して転職活動をおこなうことが大切です。
退職時期に関しては、労働基準法では、2週間前までに退職を通知すれば、会社の承諾を得ることなく退職できると定められてはいるものの、なるべく早い段階で直属の上司に相談し、円満に退社することを目指しましょう。
退職までの流れ
転職活動をする際には、事前にプランを立て、プランに沿って行動することが必要です。プランを立案する際には、退職までにやるべきことを以下の流れで進めていきます。
ステップ1：転職活動のプランを立てる
自分のキャリアプランや一般的な採用時期、自社の都合なども考えたうえで、転職活動のプランを立案し、退職時期を設定します。
ステップ2：現職へ退職の意思表示をする
退職時期と次の会社への入社時期を確定したのちに、現職へ退職の意思表示をします。引き継ぎの期間や有給休暇の消化などを考慮すれば、退職の2ヶ月くらい前には伝えられるようにすると安心です。詳細な退職日に関しては上司と相談して調整します。
ステップ3：退職日を決めたら退職願を提出する
退職の日程が決まったら、退職願を提出します。退職願を提出しないと、退職の意思が表示されたものと認めない会社も多くあります。退職願の提出が遅れたせいで、希望どおりの時期までに退職できなくなったということが起こらないように注意しましょう。
ステップ4：残務処理や後任への引き継ぎをする
退職する際には、周囲に迷惑がかからないように準備することが必要です。残務処理や引き継ぎを疎かにしてしまうと、後任の担当者が困ることになります。場合によっては、転職後にも前の職場から連絡が来るようなことがあるかもしれません。
業務をこなすために必要な情報や資料は、もらさず後任に引き継ぐことが重要です。これまでお世話になった社内外の関係者などに退職の挨拶をすることもマナーとして欠かせません。
ステップ5：退職後、必要な書類手続きなどをする
転職に際しては、転職先の会社に離職票や雇用保険の被保険証、源泉徴収票などを提出する必要があります。また、勤務していた会社の社員証や貸与している備品などの返却も忘れないように気をつけましょう。
転職はさまざまな要素を考慮し自分にとってベストなタイミングを探す
転職活動は、勤続年数や年齢、求人数が増える時期や現職での仕事状況など、さまざまな要素を考慮し、ベストなタイミングでおこなうことが大事です。
いまの会社を円満退職したうえで、転職を成功させられるように、計画的に転職活動を進めていきましょう。
