年収が500万円を超える場合、平均年収より高い方に分類されます。実際に高収入を達成している人、特に女性はどの程度の割合でいるのか、また、実際の生活レベルはどんなものか気になる人は多いでしょう。
この記事では、高収入女性の割合、生活レベル、稼ぎ方などについて解説します。自身のキャリアアップのヒントにしてください。
年収500万円の女性の割合は？
一般的に、平均年収が500万円を超える場合、男女問わず平均的な年収と比較すると年収が高いと言えるでしょう。全国の平均年収などを踏まえながら平均年収が500万円程度の女性がどのくらいいるのかを解説します。
【令和3年度】全国の平均年収とは？
国税庁が公表している「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、「1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与」は以下のとおりです。
・全国平均給与 : 443 万円
・全国平均給与（男性） : 545 万円
・全国平均給与（女性） : 302 万円
この結果から分かることは、「女性は男性よりも平均給与が大幅に少ない」ということです。男性の平均給与と比較すると、女性の給与は約半額まで減少します。
主な理由には、正社員の割合が男性2,368万人に対し、女性が1,220万人であることが挙げられます（国税庁同データより）。正社員以外で働く場合、ベースとなる給与をはじめ、賞与・手当などの額が正社員よりも低くなります。
結婚や育児でキャリアが中断されると、パートなどの正社員以外の形態で働くようになる女性が多いです。結果、女性の平均給与が男性に比べて低くなっていることが一因に考えられます。
また、正社員で復職してもキャリアを中断していたことにより管理職への昇進が難しくなり、職階格差となることも女性の年収が低くなる原因です。
年収500万円の手取り額はいくら？
給与から各種税金・保険料を差し引いた後の手取り額を調べると、年収額による生活レベルが見えてきます。会社の所在地や年度によって保険料の算出基準は変わります。目安金額の一例を紹介するので、参考にしてください。
年収約500万円（ボーナス70万円で計算）
・基本給…28万円 / 月
・通勤手当…20,000円 / 月
・役職手当…35,000円 / 月
・時間外手当…30,000円 / 月
上記の年収から、さまざまな控除が差し引かれます。
控除額約85万円（70,550円×12ヶ月）
・健康保険料…16,150円 / 月
・厚生年金保険料…35,000円 / 月
・雇用保険料…900円 / 月
・所得税…10,000円 / 月
・住民税…8,500円 / 月
500万円-85万円=415万円
以上の内容から、年収500万円の人の手取り額は400万円強ほどで、年収の約80%だということが分かります。
女性の年収500万円の割合は？
国税庁のデータ「令和3年分 民間給与実態統計調査」のなかの「給与階級別分布」をみると、女性の年収別の割合が分かります。
年収100万円以下の女性 : 14.3％
年収100万円超〜200万円以下の女性 : 22.5%
年収200万円超～300万円以下の女性 : 20.9％
年収300万円超～400万円以下の女性 : 18.0％
年収400万円超～500万円以下の女性 : 11.4％
年収500万円超～600万円以下の女性 : 5.9％
年収600万円超の女性 : 7.1％
上記から、女性の年収は「100万円超〜200万円以下」の人の割合が最も高く、500万円を超えるとガクッと低くなります。全国的なデータから見ても、年収500万円を超える女性は非常に珍しいということです。
一方で男性は「年収400万円超～500万円以下」の人の割合が17.5％と最も高く、「年収500万円超～600万円以下」は13.8％、「年収600万円超」は31.2％とかなり女性とは差があることが分かります。
【世帯別】年収500万円の女性の生活レベルは？
年収500万円を超える女性の生活レベルは、世帯人数によって大きく変わります。食費、家賃、光熱費、交際費、貯蓄などの出費を、生活レベルに言及しながら詳しく解説します。
1人暮らしの生活レベル
女性の1人暮らしの場合、毎月しっかりと貯蓄をおこないながら、安定した生活を送れます。毎月の支出におけるモデルケースは以下のとおりです。
・家賃…80,000円
・食費…30,000円
・光熱費…15,000円
・交際費…30,000円
・通信費…10,000円
・娯楽費…30,000円
・交通費…15,000円
・そのほかの生活費（医療費、美容代など）…30,000円
・貯蓄…9万円
年収を500万円でボーナスはない場合で計算すると、毎月の手取り額は33万円ほどです。手取りが33万円あれば、一定水準の生活を送り、10万円近くを貯蓄することが可能です。1年間で換算すると、合計108～120万円の貯蓄が実現できます。
もし実家暮らしが可能な場合、家賃、食費、光熱費などにかかる金額が減るため、さらに多くの金額を貯蓄に回せます。以下は、実家暮らしの場合のモデルケースです。
・実家に入れるお金…50,000円
・食費…10,000円
・交際費…30,000円
・通信費…5,000円
・娯楽費…30,000円
・交通費…15,000円
・そのほかの生活費（医療費、美容代など）…30,000円
・貯蓄…16万円
1年間で換算すると、合計192万円もの貯蓄が可能です。将来的に高額な貯蓄が必要な人や、運用などを考えている人は、実家暮らしも選択肢のひとつとなるでしょう。
二人暮らしの生活レベル
次に、パートナーなどと一緒に二人暮らしをおこなうケースです。もし同居人も同レベルの収入を得ている場合は、貯蓄と高水準な生活を両立できます。主なモデルケースは以下のとおりです。
・家賃…80,000円
・食費…60,000円
・光熱費…25,000円
・交際費…60,000円
・通信費…20,000円
・娯楽費…60,000円
・交通費…30,000円
・そのほかの生活費（医療費、美容代など）…45,000円
・貯蓄…28万円
2人の手取り額の合計が66万円（33万円×2）の場合、生活費が倍増したとしても、十分な生活が送れます。1年間で換算すると、合計336万円の貯蓄が実現できます。
もし互いに急な出費やアクシデントが発生しても（病気や怪我、一時的な休職など）、上記のようなケースに沿って貯蓄ができていれば、大きな問題はありません。
ただし、同居人が専業主夫などの場合、生活は少々苦しくなります。下記のモデルケースを参考にしてください。
・家賃…80,000円
・食費…60,000円
・光熱費…25,000円
・交際費…50,000円
・通信費…20,000円
・娯楽費…20,000円
・交通費…30,000円
・そのほかの生活費（医療費、美容代など）…35,000円
・貯蓄…10,000円
手取り額が33万円の場合、交際費や娯楽費などを節約したとしても、たった1万円しか貯蓄できません。今後パートナーとの結婚、子育てを望んでいるなら、共働きを選択する方法がベターです。
三人暮らしの生活レベル
三人暮らしのケースになると、大きく状況が変わってきます。ここでは、パートナーと子ども1人をあわせた家族形式を想定して考えてみましょう。
・家賃…80,000円
・食費…80,000円
・光熱費…25,000円
・交際費…60,000円
・通信費…20,000円
・娯楽…70,000円
・交通費…30,000円
・教育費…10,000円
・そのほかの生活費（医療費、美容代など）…55,000円
・貯蓄…24万円
これは、2人の手取り額の合計が66万円（33万円×2）の場合です。1年間で換算すると、合計288万円の貯蓄が実現できます。
しかし、子どもの今後の教育にかかる費用を考えると、決して余裕があるとはいえません。文部科学省「令和3年度 子供の学習費調査」によると、各教育機関にかかる費用について、以下のようなデータが出ています。
・公立幼稚園…16万5,126円
・私立幼稚園…30万8,909円
・公立小学校…35万2,566円
・私立小学校…166万6,949円
・公立中学校…53万8,799円
・私立中学校…143万6,353円
・公立高等学校（全日制）…51万2,971円
・私立高等学校（全日制）…105万4,444円
学校外活動をふくめた学習費総額で考えると、さらに費用はかかります。子どもを幼稚園から高校まで公立の学校に通わせた場合、子ども1人あたりの学習費総額は約574万円です。すべてが私立の場合は、約1,838万円で、公立の場合の3倍ほどです。さらに大学に進学させたり、2人以上子どもが欲しかったりする場合は、この費用が跳ね上がります。
たとえ共働きだとしても、目指す教育水準や子どもの数によって、生活がギリギリになる可能性があります。
独身だと余裕があるが子持ちだと共働きが必要
年収が500万円の場合、独身・二人暮らしなら、余裕を持った生活ができます。しかし、子どもを育てるとなると、生活が厳しくなる可能性が高いです。子どもの学費に高額な費用がかかるため、貯蓄がなかなか貯まらないからです。
もし子育てをしながら高水準の生活を味わいたいなら、共働きを選び、年収アップを目指すとよいでしょう。
女性で年収500万円稼げる年齢は？
年収500万円超えを実現できると、生活が一気に楽になります。年齢的に、女性が年収500万円を達成しやすい時期はあるのか、解説します。
20代から年収500万円は難しい
20代から年収500万円を突破することは一般的には難しいでしょう。なぜなら、20代の間はまだ仕事を覚えたての時期であり、目立ったキャリアを残しづらいからです。役職につき、基本給が増加して年収500万円を実現できるのは、早い人でも30代以降になることが多いです。
ただし、もともと収入が高い業界や職種を選んでいたり、起業・個人事業主の道を選んでいたりする場合は、20代から年収500万円を突破することもあります。
40代から年収500万円は現実的になる
年収500万円が現実的な金額になるのは女性にとって40代が目安です。この世代に突入すると、役職手当が付く人や転職に成功した人が増えることが大きな理由です。
しかし、国税庁の調査データ「年齢階層別の平均給与」によると、20代後半から50代までの女性の平均給与は、316万円～328万円と、年齢による格差があまりないことが分かります。
また、40代の女性は結婚や子育てを経験しているケースが多いため、収入と同じくらい支出も増えていきます。よって、年収500万円を超えることは難しいうえに、超えたとしても生活が依然苦しいままであることは少なくありません。
女性で年収500万円を狙えるおすすめの職業は？
女性が年収500万円を超えるには、稼ぎやすい職業を見極めることが求められます。特に20代〜30代のうちに年収を上げたい場合は、職業の精査が必要です。高収入を実現させたい場合におすすめの業種を紹介します。
おすすめ1. コンサルティング
コンサルティング職とは、専門的な知識・経験をもとに、さまざまな分野においてクライアントへ提案や指導をおこなう職業です。主な種類には、下記のようなものがあります。
・ITコンサルタント
・ウェブコンサルタント
・戦略コンサルタント
・シンクタンク系コンサルタント
・監査法人系コンサルタント
・総合系コンサルタント
・企業再生系コンサルタント
・医療系コンサルタント
・製造業系コンサルタント
・リスクマネジメント系コンサルタント
・ファイナンシャル系コンサルタント
コンサルタントの業務は、充実した専門知識と提案力が求められます。クライアントから多くの依頼を任されるほどのスキルがあれば、年齢やキャリア関係なく多額の報酬を得ることが可能です。20代でも、年収500万円を突破することも難しくありません。業務の専門性が高いため、コンサルタントの人数が少ないことも理由のひとつです。IT関係から医療系、製造業系、金融関係まで業界の幅も広いため、より報酬が高い業界に転身してキャリアアップもできます。
おすすめ2. 営業職
営業職も年収500万円を目指せる職業の代表格です。自社の商材を顧客に購入・導入してもらうために、営業活動をおこないます。特に高収入がねらえる業界は、商材そのものの金額が高い、不動産や金融関係です。
不動産営業は新築マンション、一軒家、土地などを、金融関係の営業は保険、株式、ローン、投資信託などを扱います。なお、個人営業か法人営業によって、詳しい業務内容は変わってきます。
営業職は成果報酬型やインセンティブ形式を採用している企業が多いため、結果が報酬につながりやすいです。よって、質の高い人材が、スキルに見合った評価を受けられます。結果を残した分だけ年収に反映されるため、仕事へのモチベーションが続きやすいこともポイントです。年収1,000万円以上を達成することも夢ではありません。
また、営業職は未経験でも応募できる求人が多いことも特徴のひとつです。もし高収入を目指して異業種から転職するなら、営業職をおすすめします。実績を重視するほかの職業に比べて、採用される可能性が高いからです。
おすすめ3. 看護師
看護師は、勤務そのものはハードですが、国家資格を取得することで、しっかりと手に職をつけられます。看護師はさまざまな職業の中でも特に女性ニーズが多いため、昇進しやすいところがポイントです。性別を理由に、キャリアアップが阻まれる心配がありません。
なお、ひとくちに看護師といっても、さまざまな働き場所が存在します。
・一般病院
・診療所
・大学病院
・訪問介護
・美容クリニック（美容外科、美容皮膚科など）
・介護施設
・保育園
・保健所
・看護学校の講師
・一般企業
保健所や一般企業で勤務する看護師は、土日出勤や夜勤がない場合が多いため、通常の会社員のような働き方ができます。これに対して、勤務日数が少なくても高収入を得られる、夜勤専従で働く看護師もいます。自分のライフスタイルにあわせた働き方を選べるところが、看護師の魅力のひとつです。
常に需要がある職業なので、出産などで一時的に休職しても、すぐに復帰・転職できるところも特徴的です。
おすすめ4. ITエンジニア
今注目度が高まっている職業といえば、ITエンジニアです。DX化が進んだ現代において、エンジニア職は常に需要がある職業です。業界全体が慢性的な人手不足に悩まされているため、全体的な給与水準が高くなっています。
複数のプログラミング言語をマスターすれば、その専門性を武器に高収入を維持し続けることも難しくありません。エンジニアからプロジェクトマネージャーやITコンサルタントへキャリアアップする道もあるので、順調に年収を上げられます。
また、現在は、未経験者でも気軽に勉強を始められる環境が整っています。プログラミングスクール（オンライン含む）、勉強会、関連書籍、レクチャー動画、ウェブサイトなどを活用することで、プログラミングスキルを身につけることも可能です。転職にチャレンジしやすい風土が形成されているので、同じ夢に向かう仲間ができやすいところもポイントです。
おすすめ5. 弁護士
弁護士は、高収入が期待できる職業の中でも、トップクラスで収入が高いです。法律事務所に所属し、法律のスペシャリストとして業務に従事します。法律事務所によって得意な分野が異なるため、自身のスキルを活かせる事務所に在籍することがほとんどです。
なお、企業や自治体などに所属することもあります。社外役員として企業経営を監査したり、行政で発生した訴訟問題について対応したりします。キャリアを積んだ結果、独立して個人の法律事務所を立ち上げる選択肢もあるでしょう。実績のある弁護士なら、年収1,000万円突破も十分可能です。
着手金よりも、案件が成功した際に発生する成果報酬の金額が大きいため、着実に弁護を成功できるスキルがある弁護士は、自動的に年収も高くなっていきます。司法試験の合格・弁護士資格取得を果たした後も、継続して勉強を続けることが重要です。
注意するべき点は、未経験から転職するには難易度がかなり高いことです。司法試験は、日本で最も合格が難しい試験であるといわれており、何年も勉強しないと合格できない場合が多いです。一生懸命勉強したからといって、誰もが確実に実現できる夢ではないということです。合格のために、高いモチベーションを維持できる自信がある人におすすめします。
おすすめ6. 公認会計士
公認会計士も、女性が年収500万円以上を達成できる職業です。公認会計士とは、企業が制作した決算書の正確性や整合性を評価する職業であり、国家資格の取得が求められます。公認会計士が評価した決算書をもとにして、投資家がどの企業に投資するか判断するため、非常に責任感のある仕事です。
一般的に、監査法人に在籍して業務をおこないます。公認会計士の監査業務は独占業務なので、全体的に給与が高くなるという仕組みです。
公認会計士は年収が高い人気職業ですが、未経験者が一から勉強を始めて転職を成功させるには相当な努力が必要です。公認会計士の国家資格は大変難易度が高く、独学での合格は難しいとされています。公認会計士になりたいという強い思いがあるなら、予備校や専門学校に入学して勉強を進めましょう。
おすすめ7. 薬剤師
薬剤師は、医療機関などで調剤を実施したり、患者に説明をおこなったりする薬の専門家です。高収入が実現できる職業の中でも、女性の人気が高い傾向にあります。厚生労働省が公表している「令和2(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」では、薬剤師の男女比は男性38.6%、女性61.4%となっています。
薬剤師が勤務する場所は多種多様であり、以下のような例が挙げられます。
・調剤薬局
・ドラッグストア
・一般病院
・大学病院
・診療所
・製薬会社
・卸売販売会社
・行政（地方自治体、保健所など）
・学校
・災害発生時の避難所
勤務場所によって年収は変わってきます。ドラッグストアよりも、製薬会社・病院・調剤薬局などで働くほうが高収入を得られる傾向が強いです。管理職（薬局長や管理薬剤師など）に昇進すると、より高額な給与がもらえるようになります。
ただし、薬剤師になるためには、国家試験に合格しなければなりません。大学の薬学部で6年間勉強し、専門的な知識を身につける必要があります。薬剤師として稼げるようになるにはかなりの期間と労力が求められます。
女性でも年収500万円を目指せる
ライフスタイルの変化がある女性でも、年収500万円を若い世代のうちに達成することは可能です。自分のキャリアプランをしっかりと考え、市場調査などに励むことで、目標を実現できます。
未経験でも挑戦しやすい、コンサルティング、営業職、ITエンジニアなどの職業をおすすめします。
