職務経歴書は、転職活動をするうえで必要な書類の1つです。職務経歴書を作成する際、「資格欄」をどのように書くべきか悩む人もいるのではないでしょうか。そこで、この記事では職務経歴書の資格欄の書き方やポイント、注意点などについて詳しく解説します。職務経歴書を迷いなく作成できるよう、ぜひ参考にしてみてください。
目次
職務経歴書の資格欄の重要性
企業の採用担当者は、職務経歴書の資格欄を見て転職者の知識やスキルなどを判断します。そのため、資格欄は転職者の現時点の知識やスキルをアピールするための重要な項目といえます。資格に関連した職業に従事していたのであれば、「今までどんな仕事を行ってきたのか」ということをよりわかりやすくイメージしてもらえるでしょう。
資格欄の内容がこれまでのキャリア形成に基づいたものであればあるほど、評価の対象となりやすいです。また、入社後の働き方を想定するうえで、保有している知識やスキルは具体的な判断材料にもなり得ます。入社後に活躍するイメージを与えることで、選考が有利に進む可能性があるでしょう。
【職務経歴書】基本的な資格欄の書き方
本章では、職務経歴書での基本的な資格欄の書き方について、4つのポイントに分けて解説します。資格の種類によって書き方が異なってくるケースもありますが、まずは基本をしっかり押さえていきましょう。
「資格名」「級数・スコア」「資格取得日」を記入する
まず、資格欄には「資格名」「級数・スコア」「資格取得日」を必ず記入します。「日商簿記検定試験◯級（◯年◯月合格）」、「TOEIC公開テスト スコア◯点（◯年◯月取得）」など、何を・どのレベルで・いつ取得（合格）したのかを明記します。資格取得から時間が経っていると細かい部分を忘れてしまっていることもあるかもしれませんが、詳細な内容についていつでも確認できるようにしておきましょう。
和暦と西暦を統一させる
資格の取得年月日は和暦と西暦どちらで書いても構いませんが、どちらかに統一するようにしましょう。和暦と西暦が混同していると非常に読みにくいです。また、統一する際は履歴書とも揃えた方がいいでしょう。採用担当者は基本的に履歴書と職務経歴書をセットで見るためです。なお、和暦は「R」「H」と省略せず「令和」「平成」と書きましょう。
資格を取得した順番に書く
基本的に、資格・免許は取得した年月日の古い順番で記入します。取得年月日は合格証書に記載されている日付を参考にしましょう。ただ、応募する仕事に直結するものは優先的に書いたほうが良いケースもあります。保有している資格が多い場合なども、どの資格をピックアップした方がよいのか適宜考えながら記入してみましょう。
取得・合格・認定を使い分けて記入する
資格・免許の名称の後ろには、取得・合格・認定などを記入しますが、それぞれ正確に使い分けて記入すると職務経歴書の質が高まります。
「取得」は、「免許」が与えられる資格が対象です。自動車や船舶の免許・調理師や税理士などが主な例として挙げられます。
「合格」は、英検・漢検、簿記や秘書検定など「合格証」を交付される資格が対象です。一般的に級数が設けられている資格が多いことも特徴の1つでしょう。
「認定」は、「認定証」がもらえる資格や講座が対象です。カラーコーディネーターなど、指定の講習や勉強会に参加して基準をクリアした際に与えられます。
資格の名称や取得年月日だけでなく、こういった細かな部分にもさりげなく気を配り、他の応募者と差をつけていきましょう。
【職務経歴書】資格欄の書き方の注意点
職務経歴書に資格を記入するうえで、いくつか注意点があります。本章では主なものを5つピックアップして解説していきます。それぞれを念頭に置き、注意しながら職務経歴書を作成するようにしましょう。
資格は正式名称で記入する
資格・免許は略称ではなく、正式名称で記入する必要があります。例えば、「日商簿記検定試験◯級」「実用英語検定◯級」「日本語漢字能力検定◯級」「普通自動車第一種免許」など、級数等の種類も含めて正しく書きましょう。簿記・英検・漢検・宅建など、省略した呼び方で広く認知されている資格名は特に注意しなければいけません。
例えば簿記は、一般的には「日商簿記」を指していることが多いですが、他にも「全商簿記」「全経簿記」といった種類があります。略称で書いてしまうと、採用担当者に他の資格と勘違いされてしまうかもしれません。こういった誤解を招かないためにも、職務経歴書に記入する前に、まずは正式名称をしっかりチェックしておくようにしましょう。
資格の有効期限やスコアをあらかじめ確認しておく
資格によっては有効期限が定められているものもあります。資格欄に記載する前に、有効期限を必ず確認しておくようにしましょう。期限切れで失効している場合は、該当資格を保有していることにはなりません。
そのため、職務経歴書に記入することもできないので注意しましょう。また、資格によっては1～3級など階級が分かれているものもあります。階級やスコアなども間違えないよう、記入する前に正しく把握しておきましょう。また、同じ資格の中で複数の級数を取得している場合は、最上級の級数を職務経歴書に記載してください。
履歴書と職務経歴書の資格欄の内容を統一する
転職活動において、企業は履歴書を見てから職務経歴書を確認する流れが一般的です。履歴書と職務経歴書はセットで提出することが多く、それぞれの内容に違いがあると不審に思われる可能性があります。多くの資格を保有していることをアピールするために、履歴書と職務経歴書でそれぞれ異なる資格を記入したい場合もあるかもしれませんが、統一感がないことが逆に裏目に出る恐れもあるでしょう。
履歴書と職務経歴書の資格欄の内容は重複しても全く問題ないため、統一するのが望ましいです。
マイナーな資格は実施団体名を記載しておく
民間資格やマイナーな資格を記入する場合、資格名のあとに実施団体名を加えておくと読み手に親切です。一目見たときに、どんな内容の資格なのかをなるべく分かりやすくすることが狙いです。また、似た名称の資格がある場合にも、混同を避けるために団体名を記入しておくことをおすすめします。
例えば「医科医療事務検定」は、一般社団法人日本医療報酬調査会が実施しているものと、医療福祉教育振興グループの日本医療事務検定協会が実施しているものなどがあります。合格証書などを参考に、実施団体名もしっかりチェックしておくようにしましょう。
応募する職種と関連性の高い資格を優先的に記入する
保有している資格・免許が多い場合、どれを記入するべきか悩むこともあるのではないでしょうか。資格欄に書き切れない場合は、応募する仕事と関連性の高い資格を優先的に記入するようにしましょう。事務職ならパソコン関連の資格、システムエンジニアならIT関連の資格などが挙げられます。
業務に直結する資格を多数保有しているとアピール材料になるため、即戦力として期待されやすく、評価に繋がる可能性が高いです。
こんなときはどうする？職務経歴書の資格欄に関するQ＆A
本章では、職務経歴書の資格記入に関するよくあるQ＆Aを4つ紹介します。職務経歴書の作成を始める前に、どんなに小さな疑問でも1つずつしっかり解消しておくようにしましょう。
勉強中・取得予定の資格は書くべき？
資格欄には、保有している資格しか記入できないというわけではありません。取得を目指して勉強中、もしくは取得予定などの資格がある場合も記入が可能です。知識やスキルの向上を目指し、学ぶ意欲があることを採用担当者にアピールできるため、積極的に記入するようにしましょう。記入の仕方ですが、「実用英語検定◯級（取得に向けて勉強中）」「実用英語検定◯級（◯年◯月取得予定）」といった形で問題ありません。取得済みの資格と混同しないよう、しっかりと区別して明記してください。
また、知識の習得やスキルアップのためにセミナーやスクールに通っている場合は、こちらもその内容を記入すると良いでしょう。資格取得のための学習同様、自ら学ぼうとする姿勢は企業にとっても好印象といえます。具体的にどんな勉強をしているのか、面接の場で話が広がるきっかけにもなるかもしれません。
資格以外にも特技などを記載してもいい？
特技・経験・スキルなど、業務に直結している内容でアピールしたい要素があれば、資格欄に記入しても問題ありません。記入する場合は資格と区別して「資格」「特技」などの小見出しをつけ、内容をわかりやすく整理すると良いでしょう。「【PCスキル】Excel：IF関数を使った表計算が可能」といった形で、何がどう得意なのか簡潔にアピールするようにしましょう。
例に挙げたようなPCスキルは業種や職種問わず重宝されやすいので、公的な資格を保有していなくても積極的に記入することをおすすめします。
書かない資格と書くべき資格の見極め方は？
書かなくてもいい資格と書くべき資格について、取捨選択に悩むことも時にはあるのではないでしょうか。基本的に、国家資格や語学系の資格、普通自動車免許、MOSなどのパソコン関連の認定資格は優先的に記載するようにしましょう。これらの資格は業種・職種問わず役立つことが多く、アピールにつながりやすいからです。反対に、趣味やスポーツに関する資格（剣道、空手の段位など）は職務経歴書に書く必要はありません。
業務とは直接的な関係がないため、不要な情報は載せない方がベターでしょう。無関係な資格ばかり書いてしまうと、場合によっては採用担当者の心証を悪くする恐れがあります。
資格なしの場合はどうすればいい？
保有資格がない場合、資格欄に「特になし」と記入して問題ありません。企業にもよりますが、採用選考で資格や免許が必ずしも重視されるとは限りません。資格欄を埋めることにこだわり過ぎず、その他のスキルやこれまでのキャリアで培った経験などをアピールする方向に切り替えると良いです。言わずもがなですが、実際は保有していない資格を記入して、経歴を詐称するのはやめましょう。内定取り消しなどの事態を招く原因にもなりかねないため、嘘偽りなく正直に記載してください。
職務経歴書の資格欄で自分の知識・スキルをアピールしよう
職務経歴書の資格欄では、保有している知識やスキルをアピールすることができます。資格や免許は省略せずに正式名称で記入し、取得年月日の暦を統一するよう意識してください。その他、この記事で紹介した書き方のポイントや注意点をしっかりと押さえて、採用担当者の誰が見てもわかりやすい職務経歴書を作成するようにしましょう。
