転職する際、入社日を企業が指定してくる場合とそうでない場合とがあります。企業指定の場合、自己都合で入社日の変更を交渉できるのか不安に感じる方も多いと思います。
本記事では、内定から入社までの期間は一般的にどの程度なのか、入社日交渉は可能か、内定取り消しのリスクがあるのかといった疑問にお答えします。
目次
転職の入社日は交渉できる!
転職をする場合、企業から指定された日程にしたがって、採用決定後1～3ヶ月以内に入社することが一般的です。しかし、現在の職場での引き継ぎ作業などによって、指定された日程で入社することが難しい場合もあります。このようなときでも、柔軟な対応をしてくれる企業は数多くあります。
早めに交渉を行い、自分の都合や先方のスケジュールにあわせて、最適な入社日を設定することが大切です。
入社日はそもそもどうやって決まるのか?
入社する日は、企業と内定者とが相談して日程を決めるパターンと、企業が入社する日を指定してくるパターンとがあります。ここではそれぞれの特徴について解説します。
事前に決まっていないパターン
業種や職種によっては、入社する日が事前に決められていない場合があります。特に人員不足で、急いで採用したい企業では、求人票や採用サイトに「急募」と記載していることが多く、面接でも入社可能日について質問されます。
この場合、できるだけ先方の意向に沿って日程を決めることが重要です。実際には入社までにある程度の猶予がほしい場合でも、内定から1～3ヶ月以内を入社日にするのがマナーです。
事前に決まっているパターン
大手企業などが中途採用を行う場合は、社内の人事異動スケジュールにあわせて、入社日が期の変わり目に設定されていたり、採用予算によって事前に決められていたりすることがあります。退職や異動による人員補充のための中途採用では、引き継ぎなどの理由での日程変更は転職者の希望通りにいくとは限りません。
入社日が事前に決まっているパターンでは多くの場合、選考段階でその旨が説明されますが、内定後に通知されることもあります。現在在職中で就職活動をしている場合は、入社日の指定があるかどうかを事前に確認しておくことが重要です。
入社日について聞かれたらどう答える?
次に、入社日調整の具体的な交渉方法について解説します。面接で入社日について確認された場合の参考にしてください。
企業側の提示日より遅らせたいときの調整方法
現職の引き継ぎやトラブルなどで、指定された日程で入社できない場合、先方に早めに理由を伝え、調整が可能かどうかを相談することが大切です。スムーズに入社日調整を行うためのポイントは次項で紹介します。
企業側の提示日より早めたいときの調整方法
現在離職中で、指定された日程よりも早く入社を希望する場合でも、調整に応じてもらえることがあります。この場合、早期入社の意欲が評価され、先方も前向きに検討してくれるはずです。
ただし、受け入れ態勢などの問題によっては、調整が難しい場合もあります。早期の入社を希望する場合は、例えば「ブランクの期間を設けたくない」といった理由をしっかりと伝え、企業側に検討してもらうようにしましょう。
入社時期の交渉ポイント3つ
入社する日を企業側の提示日より遅らせたい場合には、先方に悪い印象を与えることなく交渉を進めることが重要です。内定取り消しのリスクを回避し、日程の調整を賢く行うための交渉ポイントは3つあります。
1. 企業側の入社希望日を早めに確認しておく
在職中に内定が出た場合、引き継ぎ作業が難航してしまい、予定以上に退職までに時間がかかってしまうことがあるかもしれません。このような不測の事態を避けるためにも、企業側の入社希望日がいつなのかは早めに確認しておくことが重要です。
入社が遅れてしまうことを避けるためにも、自分の考えている退職スケジュールが、先方の指定日に間に合っているのかどうかはよく確認してください。転職先によっては引越しが必要な場合もあり、引越し作業や家探しなどの時間も考慮する必要があります。
2. どちらの希望入社日を優先するのかを決めておく
企業の入社指定日に間に合わない場合は、日程変更の交渉が必要ですが、その際にはまず先方の希望に沿った形で調整してもらうようにします。
しかし、自分がどうしても譲歩できない期限と先方の希望日とが相容れないことがあるかもしれません。自分の「最短入社可能日」や、有休消化などを含めた「余裕ある入社可能日」などの候補日をいくつか検討したうえで、自分の希望入社日を決めておきます。
中途採用は通常、即戦力の確保が目的であるため、過度に入社日を遅らせることは、企業では好ましいとは考えません。自分の入社希望日を優先するのか、先方の希望日を優先するのかをあらかじめ決めたうえで、実現可能な日程で相談することが大切です。
3. 入社希望日の理由を準備しておく
企業側に入社日を変更してもらう場合は、はっきりとした理由を伝えることが大切です。在職中の転職活動であれば、先方も理解を示してくれることが多いので、引き継ぎや引越し作業などで日程を変更してほしい旨をきちんと伝えます。
先方が納得できない理由で大幅に予定が遅延してしまうと、最悪の場合、内定が取り消されてしまうかもしれません。入社日の遅延を申し入れる場合には、先方にも「やむを得ない」と思ってくれるような、納得できる理由を準備しておくことが必要です。
【例文付き】入社日の交渉は電話かメールで
指定された入社日の変更を申し出る場合には、なるべく早い段階で先方に相談し、交渉することが重要です。面接担当者と直接話すことができる面接時に交渉できればよいのですが、内定後に通知された場合は、電話またはメールで入社日変更の申し入れをしましょう。
電話で連絡をする場合の例文
電話での連絡は、先方に誠意が伝わりやすいというメリットがあります。電話で日程の変更を申し出る場合には、長々と説明せずに大事なポイントを簡潔に伝えることが大切です。
【電話での交渉例その1】
自分「お世話になっております。先日内定をいただきました〇〇です。入社日についてご相談があり、ご連絡いたしました」
採用担当者「ご連絡ありがとうございます。いかがされましたか？」
自分「現職の退職日が○月○日に決定しました。もう少し早められないか交渉しましたが難しく、勝手ではございますが、日程をご調整いただけたらと思います。○月○日以降でご検討いただけないでしょうか」
採用担当者「承知いたしました。調整後、再度ご連絡差し上げます」
自分「ありがとうございます。よろしくお願いいたします」
【電話での交渉例その2】
自分「○月○日入社予定の○○と申します。早速ですが、入社日の調整をお願いしたく、ご連絡いたしました。お時間よろしいでしょうか」
採用担当者「入社日の調整をご希望ですね。ご事情をお聞かせいただけますか？」
自分「現職での引き継ぎ作業が難航しており、1週間ほど退職予定日の延長を申し入れられました。大変に恐縮なのですが、○月○日以降の入社で調整いただけないでしょうか」
採用担当者「承知しました。では検討後、あらためてご連絡いたします」
自分「ありがとうございます。どうぞよろしくお願いいたします」
メールで連絡をする場合の例文
メールでの連絡には、先方とのやり取りが記録に残るというメリットがあります。導入・事情説明・締めの挨拶の3段階で構成し、端的で読みやすい文章になるよう心がけましょう。
【メールでの交渉例その1】
株式会社〇〇
人事部 〇〇様
お世話になっております。先日内定のご連絡をいただきました〇〇と申します。
事情により入社日の調整をお願いしたく、ご連絡いたしました。
退職日が○月○日に決定いたしました。入社のご指定日に間に合うよう、早めの退職を願い出てみましたが、引き継ぎの関係上、厳しい状況です。
貴社のご意向に沿えず申し訳ありませんが、○月○日以降で日程をご調整いただければ幸いです。
ご検討のほどよろしくお願いします。
貴社の一員となって、貢献できる日を心待ちにしております。
氏名
電話番号：〇〇〇-〇〇〇〇-〇〇〇〇
E-mail：〇〇@〇〇.〇〇.〇〇
【メールでの交渉例その2】
株式会社〇〇
人事部 〇〇様
お世話になっております。○月○日に御社へ入社予定の○○と申します。
お忙しいところ恐れ入りますが、入社の日にちについてご相談があり、ご連絡いたしました。
入社日を○月○日でご連絡いただきましたが、現職での引き継ぎ作業が後任の健康上の理由などにより難航しています。上司にかけあっていますが、引き継ぎを終了するために退職日を1週間延期するよう強く要請されました。大変にご迷惑をおかけいたしますが、入社する日を1週間あとの○月×日以降にご調整いただけないでしょうか。
ご検討くださいますよう、何卒よろしくお願いいたします。
氏名
電話番号：〇〇〇-〇〇〇〇-〇〇〇〇
E-mail：〇〇@〇〇.〇〇.〇〇
入社日交渉における注意点
早急な人材確保を目的として中途採用を行っている会社では、「急募」といった表現を採用サイトや求人票に使用しています。この場合は入社日変更の交渉は難しく、先方の指定日での入社がかなわない場合は内定取り消しの可能性もあります。
企業によっては、入社日の指定はないものの「いつから勤務可能ですか」と、可能な限り早く入社することを求められるケースもあります。すでに離職済みの場合は、「貴社の希望に沿う形で入社することが可能です」と回答できますが、在職中の場合は退職までに要する日数を含め、早期での入社は難しい事情を説明したうえで、実現可能な入社日での調整を交渉する必要があります。
【Q&A】転職の入社日に関するよくある質問
内定が出てから入社するまでの期間は一般的に1～3ヶ月であり、延期を申し出た場合でも最長3ヶ月後には入社することが暗黙のルールです。入社できるのが内定後4ヶ月以上先ともなると、就業への意欲を疑われるなどの理由により、内定を取りされる可能性があります。
一度決定した入社日は後から変更できるの？
企業は人員確保のために計画を立てて採用活動を行っており、入社日が変更されることは好ましいものとは考えていません。まずは指定入社日に自分のスケジュールをあわせて調整することが大事です。
しかし、やむを得ぬ事情により、どうしても指定日に入社できない場合もあります。そのような場合は、できるだけ早く先方に相談してください。先方では入社に向けて、備品の調達や社内研修のスケジュール調整などに取りかかっていることもあるため、迷惑をかけることになります。
連絡方法としては、自分の意思を確実に伝えることができ、先方の反応もわかりやすい電話をオススメします。電話が繋がらなかった場合は、先にメールで入社日を調整してほしい旨を伝え、後で謝罪の電話をすると誠意が伝わります。入社日の調整を願い出る際には、再度変更することがないように慎重に日程を決めましょう。
内定から入社までの期間はどのくらい？
早期の人員確保を求めていない企業の場合には、内定から入社までは最長3ヶ月程度の猶予を見込んでいます。在職中に転職活動を行って、内定を得た求職者も多く、「最長3ヶ月」には引き継ぎ作業などの期間が織り込まれています。
内定者はその期間内に円満に退職し、転職先への準備を行なわなければなりません。転職による引越しが必要な場合は、期間内に引越しを終了し、新生活に向けて体制を整えましょう。
内定から入社までは何ヶ月くらい待ってくれる？
企業が中途採用を行う場合は、欠員補充のためであることが多く、早めの入社を望んでいます。内定を出してから3ヶ月以上の期間が空いてしまうと、先方のニーズを満たすことができず、内定が取り消されてしまう可能性も出てきます。
特別なスキルや経験がある場合は、事情を考慮して長めの猶予期間を設けてくれることもありますが、ほとんどの場合、4ヶ月から半年ほどの延期は就業の意欲を疑われかねません。企業が別の早期入社可能な応募者に内定を出し直したとしても不思議ではありません。
入社までにやっておくことは？
企業の入社指定日を守るためには、現職をスムーズに退職することが重要です。退職時には、引き継ぎ作業が難航したり、上司による強引な引き止めがなされたりといったこともあります。スムーズに退職するためには、以下の項目をきちんと行っていきましょう。
1.早い段階で上司に退職の意向を伝え、退職日を相談する
2.計画を遵守して、引き継ぎを行う
3.漏れがないように退職の挨拶を行う
4.会社から必要書類を受け取る（離職票/源泉徴収票/退職証明書/年金手帳など）
5.転職先に提出する書類などを用意する
上手な入社日交渉で気持ちのよい入社日を迎えましょう
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