キャリアの缶づめ

2023.6.13

年収600万円の手取りや生活レベルとは？目指すならやっておくべき6つのこと

一般的に年収600万円以上を得ている人の割合は少なく収入が多い層と言われます。本記事では、年収600万円以上を得ている人の男女別・年齢別の割合や手取り額の目安、生活レベルなどをご紹介します。年収600万円を実現させるためにするべきことや転職でおすすめの業界・職種もあわせて確認しておきましょう。

年収600万円以上の割合は？

国税庁が発表した「令和3年分　民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均年収は443万円でした。また、給与所得者全体のなかで多いのは、年収300万円超～400万円以下の給与にあたる人です。年収600万円以上ならば給与所得者全体の平均年収などよりも大幅に高い値であるため、比較的高収入を得ている層だといえるでしょう。

年収600万円以上の人の割合は、給与所得者全体のなかで約21％しかいません。また、給与所得者数全体のうち、年収600万円超～700万円以下の給与階級にあたる人は6.7％ほどです。つまり、年収600万円以上の所得の人は給与所得者全体の約5人に1人、年収600万円台の所得の人は約15人に1人の割合でしかいません。

参考：令和3年分　民間給与実態統計調査
参考：民間給与実態統計調査

男性の割合

男性の給与所得者のデータから見た、給与階級ごとの割合は以下のとおりです。

年収	割合
～100万円	3.5％
101～200万円	6.7％
201～300万円	10.5％
301～400万円	16.9％
401～500万円	17.5％
501～600万円	13.8％
601～700万円	9.4％
701～800万円	6.8％
801～900万円	4.4％
901～1,000万円	3.0％
1,001～1,500万円	5.4％
1,501万円超	2.2％

男性のみで算出した場合の年収600万円を超える人の割合は31.2％、年収600万円以下の人は68.8％です。年収600万円以上の人は、給与所得者全体の場合よりも、男性のみで算出した場合のほうが割合が高いです。給与所得者全体での割合よりも約10％多く、この割合ならばおよそ3人に1人が年収600万円以上だと考えられます。給与所得者全体での割合よりも多くの人がなれるとはいえ、十分に年収が高い層であるといえるでしょう。

なお、男性のみで算出した場合の平均給与は、545万円ほどでした。前年度のデータと比較すると2.5％増えており、金額にして13.1万円の増加です。

女性の割合

女性の年収割合は、以下のとおりです。

年収	割合
～100万円	14.3％
101～200万円	22.5％
201～300万円	20.9％
301～400万円	18.0％
401～500万円	11.4％
501～600万円	5.9％
601～700万円	3.0％
701～800万円	1.7％
801～900万円	0.8％
901～1,000万円	0.4％
1,001～1,500万円	0.8％
1,501万円超	0.4％

女性の場合、年収600万円を超える人の割合はわずか7.1％しかいません。また、年収600万円以下の人は92.9％です。女性の場合、年収600万円を超える人は約14人に1人ということがわかります。

半数以上の女性労働者が年収300万円以下であることも、データから判断可能です。女性の場合には、結婚や出産といった私生活でのできごとによる仕事への影響が大きくなりやすく、なかなか昇進・昇格していけないという事情があります。

年代別の割合

年代別のデータも確認していきましょう。年代別に見た年収600万円の人の割合に関する公的なデータは、近年のものが見つけられないため、年齢階層別の平均年収で解説します。それぞれの年齢階層別の平均年収は、以下のとおりです。

年齢階層	平均年収
19歳以下	133万円
20〜24歳	269万円
25〜29歳	371万円
30〜34歳	413万円
35〜39歳	449万円
40〜44歳	480万円
45〜49歳	504万円
50〜54歳	520万円
55〜59歳	529万円
60〜64歳	423万円
65〜69歳	338万円
70歳以上	300万円

年代別の平均年収のデータによると、給与所得者全体では59歳までは年齢が高くなるにしたがって給与も上がっていることがわかります。

ただし、男女別のデータで確認すると、男性は59歳まで徐々に平均給与が上がっているものの、女性は年齢による年収の差がそれほどありません。女性の場合、25〜29歳までは年齢が上がると平均給与も上がるものの、その後給与がアップしなくなってしまう傾向にあるようです。

年代別のデータで見ると、給与が高くなりやすい年代であっても、平均年収は600万円までは届かないことがわかります。とはいえ、男性のみのデータであれば給与が高くなりやすい年代の平均年収が600万円を超すため、十分にチャレンジできる収入額だといえそうです。男性のみのデータでは、以下の年齢階層の平均年収が、600万円を超していました。

45〜49歳	630万円
50〜54歳	664万円
55〜59歳	687万円

また、40〜44歳の平均年収は584万円だったため、もう少しで年収600万円が狙えそうです。転職などで給与水準の高い企業に勤められたならば、年収600万円以上の収入を達成できる人もいるでしょう。

年代別の賃金階級の割合は、以下の「(7) 賃金の分布」からも確認できます。ただし、2017年時点のデータであることにはご留意ください。

参考：(7) 賃金の分布

年収600万円の手取り額とは

年収600万円の人の手取り額はおよそ457万円です。手取り年収の計算は、基本給や残業代、手当などをすべて含んだ額面年収をもとに、所得税や住民税、社会保険料などを差し引いて算出します。

それでは、年収600万円の手取り額をチェックしていきましょう。

参考：令和4年度保険料額表（令和4年3月分から） | 協会けんぽ | 全国健康保険協会
参考：No.2260 所得税の税率｜国税庁

手取り額は約457万円

年収1,000万円以下の人ならば、手取り額は年収の約70～80％が目安といわれています。年収600万円の場合、手取り額はおよそ457万円です。ただし同じ年収であっても、所得税や住民税、社会保険料などの金額によって、実際の手取り額は異なります。あくまでも目安としておきましょう。

ボーナスがない人であれば、毎月の手取り額は約38.1万円です。また、ボーナスがある企業に勤めている人は、同じく年収600万円であってもボーナスの分月収が減ります。年間で100万円ボーナスとして受け取っている場合には、手取り月収の目安は約31.2万円です。

年収600万円の控除額の内訳

控除額として収入から差し引かれるのは、各種社会保険料や所得税、住民税です。この場合の社会保険料とは、健康保険や厚生年金、雇用保険、介護保険などが該当します。

介護40歳未満であれば、介護保険の支払いがありません。また、既婚者の場合には、課税される所得金額を計算する際に配偶者控除などが使えるため、年収が同等レベルであっても控除額が下がります。40歳以上の独身者は、介護保険の支払いが必要で配偶者控除などがないため、負担額が特に多いです。

年収600万円、月収50万円で東京都に住む30代の独身者を想定した場合、控除額の総額の目安は約137.78万円です。

扶養者数によっても控除額の変動があるものの、年収600万円くらいまでであれば、課税所得を330万円未満に収めやすいです。課税所得が330万円未満に収められた場合、10％の所得税率が適用されます。課税所得が330万円よりも多くなると、税率が10%から20%にアップするため、さらに多くの税金の支払いをしなければなりません。年収600万円くらいであれば、税率をおさえつつも多くの収入が得られる年収だといえます。

なお、年収600万円の人における所得税の控除額の目安は約19.85万円、住民税の控除額の目安は約30.6万円です。健康保険や厚生年金、介護保険は、標準報酬月額をもとに計算したうえで、企業側と支払いをと折半するのが特徴です。社会保険料の控除額は、年収600万円で40歳未満の場合には87.33万円ほどかかります。雇用保険については、農林水産や清酒製造、建設業の場合の負担率が少しアップします。

年収600万円を目指すならするべき4つのこと

今よりも収入を上げて年収600万円を目指すならば、以下のような方法にチャレンジするのがおすすめです。

スキルアップ
転職
副業
投資

これらの年収アップの方法にチャレンジして、年収600万円を実現させましょう。

1.スキルアップ

年収600万円を目指すならば、自身のスキルアップがおすすめです。資格やスキルを身につけることは、現在働いている会社で活かせるだけでなく、転職時の強みにもなるため、将来的にどちらを選んだとしても年収アップが期待できます。働いている会社によっては、資格手当を受け取れるケースがあります。昇進・昇給の評価を高めるためにも有効です。また、海外駐在や出張などのチャンスが増えることによる年収アップも期待できるでしょう。

ただし、仕事で実績を出して現在働いている会社からの評価を高めたとしても、場合によっては年収600万円を目指すのが難しい可能性があることは事前に注意が必要です。なぜならば、会社によって昇進・昇格の基準や給与テーブルなどが異なるため、よっぽどのポジションまでいけないと年収600万円を狙えないケースがあるためです。今の会社で収入を上げようと考えている場合は、年収600万円を目指せる環境であるかどうかをまず確認しましょう。

今後転職を考えたうえで事前にスキルアップしようと考えている人は、狙った企業や業界で必要とされるスキルがなにかを理解することが大切です。必要とされているスキルを理解して身につけておくことで、スキルが宝の持ち腐れにならずに、うまく年収アップにつなげやすくなるでしょう。

関連記事：転職活動に資格は役立つ？取得のメリットやおすすめの資格を紹介

2.転職

給与水準の高い企業などに転職することも、年収600万円を目指す際におすすめの方法です。先述のとおり、現在働いている会社のままでは、年収600万円を目指すのが困難となるケースがあります。しかし、給与水準の高い企業や業界に転職することで、効率的かつ簡単に年収を上げられるかもしれません。

同じ仕事をしていても、所属する業界や企業規模などによって給与テーブルなどが大きく異なります。大きな規模で給与水準が高い企業に転職できた場合には、高確率で年収を上げられるでしょう。同業種で年収が高い企業を目指す場合、これまで培ってきたキャリアやスキルを転職先でも十分に活かせます。全体での給与水準がこれほど高くなくても、実力次第で収入を上げられるような評価されやすい会社を選んでも良いでしょう。

給与水準が高めである他業種や他職種なども、選択肢としておすすめです。例えば、今と同じ職種であっても、平均年収が高い業種で働くようにすれば、キャリアをいかしつつ年収アップが見込めます。

3.副業

年収600万円を目指すならば、副業するという方法もあります。本業にも活かせるような仕事を副業として選べば、副収入を得られるだけでなく、スキルアップの機会にもなるでしょう。市場価値を高めて、今後のキャリアアップにもつなげられます。また、将来的に独立できるような仕事を選ぶのも良いでしょう。

ただし、副業する場合には注意点もあります。働いている企業によっては副業を禁止しているケースがあり、無許可で副業をしていることで懲戒処分を受けて、本業の収入が減ってしまう可能性があるため気をつけなければなりません。副業を始める前に、会社の副業規定をしっかりと確認しておきましょう。

4.投資

年収600万円を目指すならば、投資によって収入を得るという方法も選べます。投資の対象として、株式や不動産などがあります。ただし、投資で資産を増やせる可能性はあるものの、すぐに大きな収入を手に入れられるわけではないこと、元金が減るリスクがあることなどに注意が必要です。また場合によっては、株式などへの投資ではなく、自身の成長をうながすために使ったほうが、将来的に見て効果的となる可能性があります。

【パターン別】年収600万円の人の生活レベル

どのような生活レベルをしているのかは、同じ年収600万円の人であっても、それぞれの事情によって異なります。ここでは、実際の生活レベルをパターン別に確認していきます。解説する生活レベルのパターンは以下の4つです。

実家暮らしの場合
1人暮らしの場合
既婚で子どもがいない場合
既婚で子どもがいる場合

年収600万円の人の生活レベルを、それぞれチェックしていきましょう。

独身実家暮らしの場合

実家暮らしにおける支出金額の目安は、以下のとおりです。

項目	支出金額の目安
家賃	0円
食費	4万円
水道光熱費	0円
通信費	1.5万円
交際費	3万円
雑費	6万円

実家暮らしであれば、家賃と水道光熱費はかかりません。その分全体的な支出金額を減らせるため、実家暮らしの場合には、多くの金額を貯金に回したとしても、十分なゆとりをもって暮らせるでしょう。

実家で暮らす場合には、これらの出費とは別に毎月お金を渡している人が多いです。どれほどのお金を実家に入れるかは人によって異なりますが、多いのは毎月2万～5万円程度だといわれています。

独身1人暮らしの場合

独身1人暮らしの場合における支出金額の目安の例は、以下のとおりです。

項目	支出金額の目安
家賃	8万円
食費	5万円
水道光熱費	1万円
通信費	1.5万円
交際費	3万円
雑費	6万円

このシミュレーションでは、毎月の支出額が24.5万円程度となりました。実家暮らしよりは支出金額が増えるものの、貯金もしながら余裕を持って生活可能なレベルです。少しのぜいたくをしても良いでしょう。

年収600万円であれば、家賃10万円の部屋にも住めます。今回のシミュレーションでは、1人暮らしであればそれほど部屋の広さは必要とならないため、家賃を抑えめに計算しました。家賃は地域によって差があります。しかし、家賃として10万円ほど見積もっておけるのであれば、東京23区内も選択肢に入れられるでしょう。

既婚で子どもがいない場合

既婚家庭で子どもがいない場合における支出金額の目安の例は、以下のとおりです。

項目	支出金額の目安
家賃	10万円
食費	6万円
水道光熱費	2万円
通信費	2万円
交際費	3万円
雑費	6万円

上記のシミュレーション例では、毎月の支出額が29万円となりました。ボーナスがある場合の手取り月収では、それほど貯金ができなくなりそうです。とはいえ、家賃をおさえたり自炊をしたり、無駄遣いをしないようにしたりすれば、貯金額を増やせる程度の生活のゆとりがあります。

既婚で子どもがいる場合

既婚、かつ子どもがいる家庭の場合、支出金額の目安は以下のとおりです。

項目	支出金額の目安
家賃	10万円
食費	6.5万円
水道光熱費	2万円
通信費	2万円
交際費	2.5万円
雑費	6万円

上記のシミュレーションでは、毎月の支出額が29万円となりました。家族世帯であるため、広さに余裕のある住まいを探そうとすると、さらに家賃が上がる可能性があります。実際には、子どもがいることにより、さらに学費などもかかってきます。ほかのシミュレーションの場合よりも費用負担が増え、少々余裕はなくなるものの、十分に生活は可能です。

年収600万円でできることとは

年収600万円あれば、さまざまなことが実現可能です。ただし、シミュレーションでも確認したとおり、その人の家族構成などの条件によって、可能かどうかや余裕を持ってできるかどうかは異なるでしょう。

それでは、「年収600万円でどのようなことができるのか」をチェックしていきましょう。ここでは、「貯金」「物件の賃貸」「結婚」「子育て」「マイホーム購入」「マイカー購入」を確認します。

貯金

シミュレーションのとおり、年収600万円ある人は、家族構成などによるものの十分貯金ができます。貯金が特にしやすい環境は実家暮らしで、お金の使い方によるものの毎月17万円ほどの貯金が可能です。1人暮らしでも、毎月9万円ほどは貯金できるでしょう。既婚者で共働きではない場合、子どもがいてもいなくても、しっかりと貯金するためには節約を心がける必要があります。

物件の賃貸

年収600万円ある人は、物件の賃貸も可能です。家賃の目安は「手取りの3分の1程度」といわれています。

先述のとおり、年収600万円のうちの100万円をボーナスとして受け取っている場合には、手取り月収の目安が約31.2万円です。約31.2万円の3分の1程度、つまり10万円ほどの家賃の物件を借りられます。また、年収600万円でボーナスがない人であれば、毎月の手取り額は約38.1万円です。

結婚

年収600万円あり、計画的に貯金をしていれば、結婚資金を用意できるでしょう。結婚式を挙げる場合には、約250万円～300万円ほどといわれる高額な費用が必要です。

婚約指輪は約35万円、結婚指輪は約25万円が平均的な金額だといわれています。結婚式とあわせると360万円ほど必要となるため、しっかりと貯金しておきましょう。

子育て

年収600万円の場合、子育ても可能です。まず出産の際に入院費などで40万円ほど費用がかかります。また、子育てをしているときも養育費が必要です。

とはいえ、出産の際にかかる費用は、健康保険の「出産一時金」を申請することでまかなえます。子育てをしているときも、年収600万円あればある程度の金銭的余裕はあるでしょう。

マイホーム購入

年収600万円の場合、マイホームの購入も可能です。基本的には、住宅ローンを組んで購入することになるでしょう。住宅ローンの借入可能額は、返済負担率を35％～40％としている金融機関が多いです。年収600万円で借入期間35年、元利均等返済、1.54％の借入金利の場合には、以下のように借りられます。

返済負担率25%……約4,056万円
返済負担率30%……約4,867万円
返済負担率35%……約5,679万円

十分にマイホーム購入が可能な金額を借りられるといえるでしょう。

マイカー購入

年収600万円の場合、マイカーの購入も可能です。一般的に、マイカーの購入でもローンを組むことが多いです。ローンの限度額の目安は、年収の30%～40%だといわれています。年収600万円の人であれば、180万円～240万円ほど借り入れられるでしょう。足りない部分があれば、頭金として支払います。マイカーを手に入れてからも維持費が必要であり、以下の費用がかかります。

ガソリン代
ローンの支払い
保険料
駐車場代
車検費用
税金
メンテナンス費
修理代

購入費用だけではなく維持費も高いことを理解したうえで、購入を検討しましょう。

転職で年収600万円を目指せる業界や職種

先述のとおり、年収600万円を目指すならば、給与水準の高い企業などに転職することがおすすめです。転職によって年収600万円を目指せる業界や職種は、以下のようなものがあります。

不動産会社
証券会社・医薬品メーカー
国家資格が必要な職種
コンサルタント
ITエンジニア

年収600万円を目指せる業界や職種をそれぞれチェックしていきましょう。

不動産会社

年収600万円を目指すならば、おすすめの業界の1つが不動産会社です。業績給を導入している会社が多いため、特に不動産売買の大手企業は、営業職で成果を出せれば高い年収が得られるといわれています。ただし、成果を出せなかった場合には給与が上がりにくいため、理解したうえでチャレンジしてみると良いでしょう。

証券会社・医薬品メーカー

年収600万円を目指すならば、証券会社・医薬品メーカーもおすすめです。大手の証券会社では、年収を上げにくいといわれる20代であっても、高額な給与を期待できます。

また、大手の医薬品メーカーも、若年層が年収をアップしやすいでしょう。MR（医療情報担当者）と呼ばれる製薬会社の営業は、特に高年収が狙えます。

国家資格が必要な職種

年収600万円を目指すならば、国家資格が必要な職種へのチャレンジもおすすめです。例えば医師や弁護士、1級建築士、不動産鑑定士、パイロットなどは早い段階から高年収が期待でき、収入も安定しています。また、企業の財務諸表の監査業務などをおこなう公認会計士もおすすめです。ただし、その分資格の取得が難しいため、理解したうえでチャレンジしましょう。

コンサルタント

年収600万円を目指す人には、経営やIT、外資系などで顧客の課題解決をサポートするコンサルタントもおすすめです。必要となる知識レベルは必要であるものの、1件あたりの単価が高く、ほかの業界よりも給与水準が高いうえに収入が安定しています。昇進・昇格による収入アップがしにくいといわれる女性や20代の人が年収600万円を目指す場合に、特におすすめです。

ITエンジニア

ITエンジニアも、年収600万円を目指す人におすすめの職種です。能力が年収に結びつきやすく、20代でも年収600万円を超えられる可能性があります。さらにIT業界は慢性的に人手不足であるため、もともと給与自体を高めに設定しているという事情も、おすすめする理由です。全体の給与の幅が広いものの、能力や開発経験次第で高収入を狙えるでしょう。