年収1,000万円以上得ている人の割合は少なめですが、決して不可能なわけではありません。年収の高い業界・企業に転職する、スキルを身につけるなど、年収1,000万を目指す方法は多々あります。
本記事では年収1,000万以上を目指す方法について説明するとともに、年収1,000万円の手取りや生活レベルなどもご紹介します。
目次
年収1,000万以上の割合は？
年収1,000万を目指すとき、どのくらいの人が達成しているのか気になるところです。一般的に年収は年齢が高くなるほど上がる傾向にあり、給与所得者全体に対して年収1,000万を稼いでいる人の割合は多くありません。特に20〜30代になるとその割合はずっと低くなります。
ここでは、年収1,000万以上の割合について、国税庁の統計をもとにみていきましょう。
年収1,000万以上は約5%
令和３年度の国税庁調査によると、給与所得者で年収1,000万を超える人の割合は4.6％で、およそ20人に1人という割合です。男女別では男性が7.6%で、女性は1.1%という低い数字になっています。
全体の割合である4.6％のうち、1,000万円超1,500万円以下が3.4％と多くの割合を占めているのが特徴です。それ以上の割合は、約1％程度と少なくなります。
20〜30代はさらに低い
4.6%という数字はあくまで全体の平均です。20〜30代と若い年代になるほど、年収1,000万を超える人の割合はずっと低くなります。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では年齢別の収入分布も公表されており、20〜30代で年収1,000万円を超えるケースは1％もありません。割合が増えていくのは40代以降です。
年収1,000万円の手取りはどのくらい？
年収1,000万円といっても、全額を受け取れるわけではありません。税金や社会保険料が控除され、手元に残る金額はずっと下がります。差し引かれる税金は主に所得税や住民税、社会保険料は厚生年金や健康保険、雇用保険があげられます。
日本は収入が上がるほど税率が上がる累進課税制度が取られているため、年収1,000万円以上になると税率も高くなり、差し引かれる税金は高額です。実際の手取り金額は、受ける控除がどのくらいあるかでも異なります。
ここでは、独身と夫婦共働きの場合に分けて、手取り額をシミュレーションしていきましょう。
独身の場合
所得税の計算は、年収から各種控除を差し引いた所得に税率を乗じて求めます。
まず、独身の場合の手取り額をシミュレーションしてみましょう。独身の場合、所得税の計算で以下の金額が年収から差し引かれます。
- 給与所得控除：195万円
- 社会保険料控除：120万円
- 基礎控除：48万円
給与所得控除は、年収850万円以上は一律195万円（上限）です。社会保険料は「標準報酬月額」を元に計算され、年収1,000万円の場合、介護保険料を含まない40歳以下は年間で120万円程度になり、40歳以上は130万円程度です。ここでは、40歳以下で計算します。
1000万円−（195万円＋120万円＋48万円）＝637万円
課税対象となる所得は637万円で、所得税率は20％（42万7,500円控除）となります。
637万円×20％−42万7,500円＝84万6,500円
年収1,000万から差し引かれる所得税は約85万円です。住民税の税率はおよそ10%で、このケースでは63万円程度と計算できます。以上から、年収1,000万からマイナスされる金額の概算は、以下のとおりです。
- 所得税：85万円
- 住民税：63万円
- 社会保険料：120万円
1000万円−（85万円＋63万円＋120万円）=732万円
独身の場合、年収1,000万の手取りは約732万円です。
夫婦共働きの場合
次に、共働きで年収1,000万円になる家庭について手取り額をシミュレーションしてみましょう。それぞれ500万円と仮定して計算します。
- 給与所得控除：144万円
- 社会保険料控除：73万円
- 基礎控除：48万円
500万円−（144万円＋73万円＋48万円）=235万円
課税対象となる所得は235万円で、所得税率は10％（9万7,500円控除）で計算されます。
235万円×10％−9万7,500円＝13万7,500円
年収1,000万から差し引かれる所得税は約14万円であり、住民税は24万円程度と想定されます。以上から、年収1,000万からマイナスされる金額の概算は、以下のとおりです。
- 所得税：14万円
- 住民税：24万円
- 社会保険料：73万円
500万円−（14万円＋24万円＋73万円）=389万円
夫婦共働きの場合、合計した年収1,000万の手取りは約778万円となり、独身よりも手取りが増えることがわかります。なお、子どもがいる世帯が年収1,000万を超えた場合、児童手当が打ち切りになることに注意が必要です。
また、配偶者が専業主婦（主夫）の場合、一般的に配偶者控除を受けられますが、控除を差し引いた所得額が1,000万を超える場合、配偶者控除の対象外となり、控除を受けられません。
参考：国税庁「所得税の税率」
参考：国税庁「給与所得控除」
年収1,000万を目指す方法
年収1,000万の割合は少ないものの、若い年代で達成している人がいることは確かです。年収1,000万を目指す方法には、次のようなものがあげられます。
- 年収の高い企業に転職する
- スキルを身につける
- 転職しながらキャリアアップする
- 起業する
自分にできる方法を選ぶことで、年収1,000万に近づくことは可能です。ここでは、年収1,000万を目指す方法をご紹介します。
年収の高い企業に転職する
年収1,000万になる可能性が高いのは、平均年収の高い企業に転職することです。一般的に中小企業よりも大企業の方が平均年収は高く、業界によっても異なります。
ただ転職するだけでなく、昇格して役職につくことが必要です。大企業の場合、年収1,000万に到達している人の多くは40〜50代です。それよりも早い段階で達成したいのであれば、実力主義で昇格を目指せる外資系企業やメガベンチャーを選ぶとよいでしょう。
スキルを身につけて昇給する
現在の職場で管理能力や専門的スキルを身につけ、昇格して年収を上げる方法もあります。スキルアップして昇格し、年収を上げていく方向性としては、ゼネラリストとスペシャリストの2つがあげられます。
ゼネラリストになる
ゼネラリストとは、幅広い知識を持ち多角的な視点を持つ人材です。さまざまな職種や部署を経験して臨機応変な対応力を身につけ、管理職・マネージャーに昇格することで年収1,000万円を達成します。
高いマネジメントスキルを持ったゼネラリストの需要は高く、急成長しているベンチャーや新規事業の拡大を図る企業などでは、高年収で迎える事例も少なくありません。
スペシャリストになる
スペシャリストとは、専門性の高い分野でスキルを磨き上げた人材です。長い経験を経て獲得したスキルにより、その分野の一線で活躍する人を指します。
年収は、IT領域など人材の需要が高い市場で高額になる傾向にあります。そのため、年収1,000万のスペシャリストを目指すには、成長している市場・必要とされている職種を見極めることも必要になるでしょう。
国家資格を取得する
医師・弁護士・税理士・薬剤師など、国家資格を持つ職業は年収が高い傾向にあります。実力があれば、独立開業して年収1,000万円を目指せる資格も少なくありません。
難関国家資格には希少価値があり、転職でも高い評価を得られます。さらに経験を積むことで、1,000万円以上の高額年収で転職できる可能性もあるでしょう。
関連記事：転職活動に資格は役立つ？取得のメリットやおすすめの資格を紹介
転職してキャリアアップを図る
年収の高い企業に転職し、キャリアアップしてさらに高い年収の企業に転職する方法もあります。転職でキャリアアップを図るには、成長性のある企業で経験・スキルを積める仕事に就くことが不可欠です。
キャリアプランを考え、どのように成長したいのかを具体的に決めましょう。目指すゴールを定め、そこに至るまでのビジョンを明らかにすることが大切です。
独立して経営者・フリーランスで稼ぐ
稼ぐ手段やアイデア・スキルがある場合は、独立開業するかフリーランスになって年収1,000万円を目指すのも可能です。
エンジニアなど高いスキルがある場合、フリーランスになって単価を高く設定することで稼げます。基本的に働いた分はすべて自分の収入になり、長時間の稼働で報酬を増やす働き方もできるでしょう。会社を設立して従業員を雇用すれば、フリーランスよりも大型の案件を受注できます。また、スキルや経験がなくても斬新なアイデアがあれば、事業として成功できる可能性もあります。
平均年収1,000万円以上の業界や職業
年収1,000万円を達成するには、年収が高い傾向のある業界や職業を目指すのも1つの方法です。そのため、転職で年収1,000万円を目指す際は、業種や職業にも着目するとよいでしょう。主に平均年収が高いのは、以下のような業界です。
- 金融関連
- コンサルティングファーム
- IT業界
- 商社
- マスコミ関連
それぞれ、詳しくみていきましょう。
金融業界
銀行や証券会社など金融業界は、全体的に年収が高い傾向があります。なかでも平均年収が高いのは、外資系の証券会社や投資銀行です。
アナリスト・アソシエイト・ヴァイスプレジデント・マネージングディレクターといった役職に上がるごとに給与は高くなり、20代のアソシエイトで1,000万円を超える例も少なくありません。外資系金融の年収が高いのは、次のような理由があります。
- 実力主義でインセンティブにより年収は上下する
- 残業が多い
- 退職金がない企業が多い
- 福利厚生が充実していないことがある
金融関連に限らず外資系企業の多くは徹底した実力主義のため、実力があれば給与に反映され、年齢に関係なく高年収が可能です。
外資系金融は複数のプロジェクトを並行して担当するなど、激務であることも高年収の理由です。クライアントが海外にいる場合はミーティングを海外の時間に合わせる必要があり、残業が多くなる傾向にあります。
また、外資系金融の多くは退職金がありません。そもそも退職金は、終身雇用制を採用する日本企業独特のシステムです。外資系企業では終身雇用の概念はなく、複数の会社を転職しながら実力をつけ、キャリアプランを実現していく働き方が一般的です。そのため、ほとんどの外国の企業では退職金の制度がなく、その分もベース給が高くなっているのです。
日本の企業は住宅手当や食事補助など手厚い福利厚生がありますが、外資系金融の場合はこれら福利厚生があまり充実していないケースが多いと思ってよいでしょう。必要なものは自分で手配する考え方があり、それも含めて高年収となっています。
コンサルティングファーム
コンサルティングファームも平均年収が高い業界です。アナリスト・コンサルタント・マネージャー・パートナーと、役職が高くなるほどに年収は上がります。マネージャーになると、年収1,000万円以上になるケースも多いでしょう。
コンサルティングファームの年収が高い理由として、コンサルティングの仕事が在庫を抱えないことがあげられます。利益率が高くなり、社員にそのまま還元されて高い年収を実現します。ただし、仕事は激務であるケースが多く、休日出勤や残業も多いことも年収が高い理由といえるでしょう。
コンサルティングファームにはさまざまな領域があり、それぞれ年収も異なります。特に高いのが外資系コンサルティングファームで、平均年収が1,000万円を超えている企業も少なくありません。
IT業界
IT業界も平均年収が高く、特にエンジニアのような技術職は年収が高い傾向があります。海外ではITの高いスキルを持つ人材の採用で高額の報酬を提示する例が多く、日本でも新卒・中途採用で通常よりも高い報酬を設定するケースが増えています。経済産業省では、そのようなケースとして以下のような事例をあげています。
- NEC：AIなどの分野で大学時代の論文が高い評価を得た新卒者を対象に、年収1,000万円以上の条件を提示
- DeNA：AIシステム部独自の人事制度として年収600万～1,000万円を新卒・中途採用の区別なく適用
このような事例は、一律の初任給・年功序列といった従来の給与体系が崩れつつあることを示すものとして注目を集めています。
商社
商社も平均年収が高い業界で、主任以上の役職になると年収1,000万を超えるケースもあります。商社の年収が高いのは、主に次のような理由があげられます。
- 在庫を持たず人件費を省ける
- 海外赴任は給与が上がる
- 賞与や各種手当が充実している
- 繁忙期は残業などで多忙になる
- 一部企業の営業はインセンティブで稼げる
商社は在庫を持たず、在庫管理や品質管理といったコストが発生しません。その分も年収に還元されやすくなっています。また、商社は外国企業との取引で海外赴任になることも多く、赴任に伴う手当が充実していることも年収が高くなる理由の1つです。
海外赴任は一定期間をすぎると日本の非居住者となるため、現地の税制に基づいて税金を支払います。そのため、手取り額も増える傾向にあります。
マスコミ関連
マスコミはさまざまなジャンルがありますが、総じて年収が高い傾向にあります。マスコミ関連の業界は、主に以下の4つに分けられます。
- テレビ
- 新聞
- 出版
- 広告
テレビ業界は売上高に比例して年収も高い傾向ですが、勤務時間が不規則なためさまざまな手当がつくことも年収が高い理由です。新聞業界は全国紙、出版業界は大手出版社、広告業界は大手総合広告代理店の年収が高い傾向にあり、年収1,000万を実現しやすいといえるでしょう。
キャリアアップで年収1,000万を目指すポイント2つ
年収1,000万円を目指すには、転職してキャリアアップしていく方法が効果的です。企業が定める「給与規定」の水準が高い企業へ転職することで、着実に年収アップを図れます。
また、実力重視の評価制度やインセンティブ制度を採用している企業に転職することも、年収1,000万を実現するために有効です。ここでは、さらにキャリアアップで年収1,000万を目指すときにチェックしたいポイントを2つご紹介します。
1.キャリアパスを明確にする
キャリアアップ転職の際は、具体的なキャリアパスを描くことが必要です。キャリアパスとは、企業内での仕事に最終的な目標を定め、そこに向かって進んでいくための道筋を指します。その企業内でどのような業務経験を積み、どれだけのスキルを身につければ目標とするキャリアに到達できるのかという指標です。
キャリアパスの策定では将来の目標を設定するとともに、現在の自分が持つスキルや不足するものは何かを明確にします。現状のスキルを活かし、経験不足を補ってキャリアアップを図れる企業を選ぶことが、転職で年収を上げていくコツです。
2.成長性のある企業を選ぶ
転職先を選ぶ際は、成長性がある企業か、業界全体の先行きはどうかに着目しましょう。成長性のある企業であれば、それだけ年収が上がる見込みがあります。転職を検討している企業に成長性があるかどうかは、企業が公開している有価証券報告書を参考にします。
有価証券報告書は上場企業などが開示する企業情報のことで、企業の概況や事業の状況、財務諸表などが開示されている書類です。有価証券報告書のダイジェスト版である「決算短信」では、現在の企業の成績が分かる「連結経営成績」と成長性を確認できる「連結業績予想」を参考にできます。業界の成長性を確認したいときは、業界1位である企業の有価証券報告書をチェックするとよいでしょう。
有価証券報告書は、企業のホームページ内にあるIR情報でチェックできます。また、有価証券報告書などを検索して閲覧できるサイト「EDIENT」でも確認が可能です。ベンチャーなど有価証券報告書を開示していない企業への転職を考えている場合、成長性については以下の点をチェックするとよいでしょう。
- 市場規模の大きさと今後の推移
- 市場で生き残れる事業を展開しているかどうか
- 有力なベンチャーキャピタルから投資を受けているかどうか
また、事業を拡大させるためには多くの要素が必要であり、代表にはそれらを巻き込んで牽引する力が必要です。目指すベンチャー企業の代表がそのような人物かどうかもチェックのポイントです。
年収1,000万の生活レベル
年収1,000万円を目指す際に、気になるのが生活レベルです。年収1,000万の場合、実際の手取り金額は700万円台になることは説明しました。その金額の中で、生活費を捻出していくことになります。総務省では家計調査で年収別に1ヶ月あたりの生活費について、以下のような数字を出しています。
（単身の場合）
- 食費：52,613円
- 水道光熱費：11,984円
- 医療費：10,177円
- 交通・通信費：29,300円
総務省の調査では上限が年収600万円以上となっているため、年収1,000万の場合はもう少し高い金額になる可能性があります。
2人世帯の場合、生活費の平均は以下のとおりです。
- 食費：97,141円
- 水道光熱費：27,154円
- 医療費：19,134円
- 交通・通信費：68,998円
2人世帯は年収1,000万〜1,250万円を対象にしているため、より年収1,000万の生活レベルに近い数字といえるでしょう。さらに、年収1,000万の家賃や住宅ローンはどのくらいの目安なのか、みてみましょう。
家賃や住宅ローンの目安
賃貸住宅に住む場合、年収に合わせた家賃の物件を探すのが一般的です。住宅やマンションを購入する際は、住宅ローンの金額も年収によって変わります。年収1,000万の場合では家賃と住宅ローンについてどのくらいの金額になるのか、目安について解説します。
家賃
毎月安定して支払いができる家賃の目安は、一般的に手取りの30%程度とされています。年収1,000万円の手取りは月収にすると約60万円程度のため、約20万円が目安です。
ただし、あくまでも目安であり、都心など家賃相場の高いエリアでは20万円でも住みたい物件が見つからず、より高い家賃になる可能性はあります。家賃はほかの生活費とのバランスも考えなければなりません。子どものいる家庭では教育費なども必要になり、収支バランスから家賃を抑えなければならないこともあるでしょう。
住宅ローン
住宅ローンで借り入れできる金額の目安は、年収によって異なります。毎月安定して支払いを継続できる金額でなければなりません。その目安となるのが返済負担率です。
返済負担率とは、住宅ローンの年間返済額が年収に占める割合を指します。一般的に、安全な返済負担率のラインは25%以下とされており、1年間の返済額が年収の25%以内であれば無理のない返済が可能です。年収1,000万円の場合、年間の返済額250万円以内を目安に、借り入れ金額や支払い年数を調整するとよいでしょう。
娯楽に使える金額
年収1,000万は手取りの月収が約60万円です。そのうちのいくらぐらいを娯楽にあてるかは、家族構成やほかの支出の金額により変わります。家賃や住宅ローンの設定にも左右されるでしょう。貯金もしなければなりません。娯楽費としては5万円程度が目安ですが、独身の場合は比較的自由に支出のバランスを考えられるため、既婚者よりも多くの費用をあてることが可能です。
年収1,000万を目指す際の注意点
高額な年収を得ることは、それだけ大変なことが増えるということです。楽なポジションで年収1,000万を獲得できるわけではありません。業務量が増え、求められる仕事の質も高くなります。年収の高い仕事は責任が伴い、リスクもあることを把握しておきましょう。年収1,000万円とはいっても手取り額はずっと下がり、自由に使える金額は意外に少ないことにも注意が必要です。
ここでは、年収1,000万を目指す際の注意点について解説します。
責任が大きくなる
年収1,000万円となると、何らかの役職についていることが多く、多くの人を統括し、問題が発生した場合には責任を取る立場にある可能性が高くなります。リスクを負うこともあり、ストレスを抱える場面も多くなるでしょう。
ただ年収が高いだけではつとまらないことも多くなります。その仕事につくことで、どのようなやりがいが得られるかを考えることも必要です。
業務量が増える
年収の高い仕事は収入に応じた努力が必要とされます。業務量が増えて激務になることが多く、求められる仕事の質も高くなるでしょう。
残業や休日出勤など労働時間も増え、プライベートを犠牲にする必要が出てくるかもしれません。自己管理能力も求められます。年収1,000万を目指す際は、ライフワークバランスもあわせて考えることも必要です。
使える金額は意外に少ない
年収1,000万になれば高級マンションに住み、高級車を乗り回すような贅沢な暮らしができるイメージはあまり正確ではありません。年収1,000万円といっても手取りの月収は60万円ほどで、年収が上がれば固定費などの生活費も高くなる傾向にあります。家賃や住宅ローンの額も大きくなるでしょう。
家族が増えればそれだけ必要な資金が増え、年収1,000万円でも足りなくなる可能性があります。自由に使える金額は意外に少ないと考えておいた方がよいでしょう。
自分に合う方法で年収1,000万を目指そう
若い世代で年収1,000万円を達成している人の割合は低めですが、不可能ではありません。年収の高い企業でキャリアアップする、資格を取得して独立するなど、さまざまな方法があります。自分に合う方法を選び、具体的な計画を立てて年収1,000万を目指しましょう。
年収1,000万を目指したいがどのような方法を選べばいいかわからない方には、企業からオファーがくる転職サイト「PaceBox」に相談してみてはいかがでしょうか。キャリアアドバイザーが対応し、転職について親身にアドバイスを行っています。
