新卒就職後3年以内に転職すると「第二新卒」と呼ばれるようになります。巷には「第二新卒はやめとけ」という声もありますが、なぜ好ましくないとされるのでしょうか。また、実際に転職において不利なのか、第二新卒に向いている方・向いていない方の特徴について説明します。
目次
そもそも第二新卒とは？
第二新卒とは、新卒就職後3年以内に辞めて転職する方のことを指すことが一般的です。大卒であれば22～25歳程度、大学院卒（修士卒）であれば24～27歳程度で転職すると、第二新卒という扱いになることがあります。
入社して比較的短期間で転職する方は少なくありません。労働経済白書の令和4年版労働経済の分析によれば、正規雇用者として就職後5年以内に転職する方は男性15.3％、女性15.1％と多く、約7人に1人が5年以内に転職していることが分かります。
特に20代は短期間で転職する方が多いです。厚生労働省の令和3年度雇用動向調査によれば、20～24歳の約25％程度、25～29歳の約19％程度が離職を経験しています。このことから、第二新卒になる方は決して珍しくはないといえます。
| 20～24歳 | 25～29歳 | |
| 男性 | 24.2％ | 19.6％ |
| 女性 | 26.9％ | 19.2％ |
参考：厚生労働省「令和4年版 労働経済の分析－労働者の主体的なキャリア形成への支援を通じた労働移動の促進に向けた課題－」
「第二新卒になるのはやめとけ」と言われる理由
紹介したように、第二新卒になる方は少なくありません。20代前半だけに注目しても、約4人に1人が転職しており、第二新卒になっている可能性が想定されます。
しかし、第二新卒が珍しくない現状であるにもかかわらず、「第二新卒になるのはやめとけ」「第二新卒になるのはやばい」といった声があるのも事実です。その理由としては、次のものが挙げられます。
- ビジネススキルがあまり身についていない
- 第二新卒を門前払いする企業もある
- すぐに離職するイメージがある
それぞれの理由について見ていきましょう。
ビジネススキルがあまり身についていない
第二新卒は、社会人として働き始めて3年以下の時間しか経過していません。そのため、ビジネススキルがまだあまり身についていない方も多く、サポートなしで業務に当たることが難しいケースもあるでしょう。
企業によっては、第二新卒に対しても新卒社員と同程度の手厚い研修を実施し、スムーズに業務を開始できるようにサポートしています。しかし、すべての企業で第二新卒向けの対応をしているわけではないので、受け入れが難しくなることもあります。
第二新卒を門前払いする企業もある
企業によっては、第二新卒を受け入れていないことがあります。例えば、大っぴらに「第二新卒お断り」とは公表していなくても、新卒社員として受け入れる条件が「既卒不可」であり、なおかつ中途採用の条件が「3年を超える実務経験があること」と定めている企業もあります。このような企業には、新卒入社後短期間で退職する方は応募することもできません。
また、採用条件だけを見れば第二新卒を受け入れているようでも、実際に採用された例がほとんどない企業もあります。そのような企業は第二新卒を積極的に受け入れていないと考えられるため、応募しても採用される可能性は低いでしょう。
すぐに離職するイメージがある
履歴書を見れば、いつ新卒入社したのかは一目瞭然です。新卒入社してからの日が浅いと、採用担当者に「短期間で前職を辞めているから、採用してもまたすぐに辞めるのでは？」と不安視される可能性があります。
また、面接の際にも「なぜすぐに辞めたのか？」という点を尋ねられるでしょう。採用担当者が納得できる答えを用意できないときも、採用は難しくなるかもしれません。
第二新卒になるか迷ったときの5つのチェックポイント
新卒で入社した職場を離れ、第二新卒になるかどうか迷ったときは、次のポイントをチェックしてみましょう。
- 辞めたい理由を分析する
- 勤務先に問題があるか
- どのような仕事・職場を希望するのか明確にする
- 自分自身の転職市場での価値を客観的に分析する
- キャリアアドバイザーに相談する
それぞれのポイントで何が分かるのか説明します。
1.辞めたい理由を分析する
辞めるかどうか迷ったときは、なぜ辞めたいのかを分析します。辞めたい理由を突き詰めると、自分次第で変えられるものと変えられないものに分類できるでしょう。
例えば、通勤時間が長いことが理由で辞めたいなら、職場の近くに引っ越すことで解決できます。また、始業時間が早いことが理由なら、早寝早起きの習慣をつけることで解決できるかもしれません。辞めたい理由が自分自身に由来し、なおかつ転職しなくても解決できるものであれば、残るという選択肢も検討してみましょう。
2.勤務先に問題があるか
辞めたい理由の中には、自分自身では改善できないものもあります。例えば、残業が多すぎる、上司が威圧的で社内の雰囲気が悪い、給料が低すぎるだけでなく昇給の見込みもないなどの理由なら、勤務先に問題があると考えられます。このような場合は、転職が必要です。入社してあまり時間が経っていなくても、転職活動を検討しましょう。
3.どのような仕事・職場を希望するのか明確にする
辞めたいい理由を分析したあとで、辞めてどのような仕事や職場に行きたいのか明確にします。「基本給は月50万円、1日6時間勤務、残業なし、ボーナス8ヶ月分」というような希望では現実的とはいえませんが、常識の範囲内で現実的な理想であれば、転職を前向きに検討できます。
自分の希望が現実的かどうか判断しかねるときは、ハローワークや転職サイトで公開されている案件が参考になるでしょう。現在の経験値やスキルで応募できそうな案件をピックアップし、希望する条件を満たしているか確認してみてください。
4.自分自身の転職市場での価値を客観的に分析する
次に、転職市場における自分自身の価値を分析してみましょう。転職サイトの中には転職を成功させた方の体験が紹介されていることがあります。そのような体験のうち、自分とスペックや状況が似ているケースを探し、どのような転職を実現しているのか調べてみてください。
また、年齢や経験が同程度の方の体験談から、転職時にはどのような点が評価されるのかもチェックできます。実際の採用試験では、スペックや経験だけが重視されるわけではありません。しかし、スペック・経験が同程度の方の成功例を調べることで、どのような条件なら実現可能性が高いのかをおおよそ把握できるようになります。
5.キャリアアドバイザーに相談する
転職サイトによっては、キャリアアドバイザーが個人的なサポートを提供していることがあります。例えば、自分自身の転職市場での価値について客観的に分析してもらったり、履歴書作成や面接対策などを手伝ってもらえたりすることがあります。転職に対する客観的な意見が欲しいときは、個別相談が可能な転職サイトに登録し、キャリアアドバイザーに相談してみましょう。
第二新卒は不利にならない！企業が受け入れる4つの理由
「第二新卒になるのはやめとけ」という声もありますが、実際のところは、第二新卒を受け入れている企業も多く、短期間で離職したことが不利にならないケースも少なくありません。企業が第二新卒を受け入れる理由としては、次のものが挙げられます。
- 基本的なスキルは修得しているので育成コストを抑えられるから
- 年齢が若く希望する給与が低いことが多いから
- 新卒採用よりも採用コストが抑えられるから
- 第二新卒を受け入れる潮流が生まれているから
それぞれの理由について説明します。
1.基本的なスキルは習得しているので育成コストを抑えられるから
第二新卒はビジネススキルが未熟とはいえ、基本的なスキルは習得していることが一般的です。そのため、新卒とまったく同じ研修を実施しなくてもスムーズに実務をこなせるので、育成コストを抑えられます。
また、ほとんど実務を経験せずに辞めた場合でも、新人研修を終えているなら、新卒で採用するよりも育成コストはかかりません。育成コストを抑えて若い人材を採用したい企業なら、第二新卒に対する受け入れも積極的になると考えられます。
2.年齢が若く希望する給与が低いことが多いから
ある程度の年齢の方を採用する場合、企業にとっては育成コストはほとんどかからないというメリットがありますが、希望する給与が高い可能性があります。給料に見合った働きができる人材なら良いのですが、必ずしもそうとはいえません。
一方、第二新卒の場合、若いので前職での年収も低く、希望給与も低くなりがちです。そのため、企業も採用しやすいと考えられます。
3.新卒採用よりも採用コストが抑えられるから
新卒向けの採用活動では、会社説明会を大々的にしたり、何度も面接や研修をしたりと、企業の負担も大きくなります。一方、第二新卒や中途採用者向けの採用活動では、会社説明会を省略したり、面接や研修期間を短縮したりするケースも少なくありません。そのため、企業は第二新卒をターゲットにすることで、採用コストを抑えやすくなります。
4.第二新卒を受け入れる潮流が生まれているから
現在、大手では第二新卒を受け入れる流れが見られています。例えば、あるグローバル企業では、30歳までであれば就業経験があっても新卒社員としての応募が可能です。
第二新卒であることが不利にならないだけでなく、新人研修に参加できることで未経験の業種にもチャレンジしやすくなっています。有名企業などが積極的に第二新卒を受け入れるようになると、他の大手企業や中小企業にも第二新卒を受け入れる流れが生まれると考えられます。
第二新卒としての転職に成功しやすい方の特徴6選
第二新卒を受け入れる土壌が採用にも育ってきてはいますが、新卒入社後短期間で離職した方なら誰でも転職に成功できるわけではありません。実際のところ、第二新卒としての転職に成功する方には、次の特徴が見られることが多いです。
- 転職する理由が明確である
- 転職先の志望理由が明確である
- 転職後のビジョンが明確である
- キャリアプランに基づいて行動している
- 自分の強みを客観的に把握している
- 経験の棚卸しができている
それぞれの特徴について説明します。
1.転職する理由が明確である
採用面接では、転職する理由について尋ねられる可能性が高いと考えられます。明確な理由を分かやすく説明すれば、採用担当者も好印象を抱き、面接もうまくいきやすいでしょう。
ただし、転職理由が明確であっても、採用担当者が納得できるものでなくては採用につながるとは限りません。例えば、「以前の職場は人間関係に問題があった」などのネガティブな理由では、好意的に受け取られにくいだけでなく、かえって「協調性がないのだろうか」と判断されるリスクがあります。
また、他にも、ストレートに思ったままの理由を述べると、誤解を生むケースが想定されます。キャリアアドバイザーなどに相談し、誰が聞いても納得できる理由にブラッシュアップしておきましょう。
2.転職先の志望理由が明確である
転職先を志望する理由も、明確であることが求められます。志望理由については履歴書にも記載しますが、面接の際にも尋ねられることが多いです。なぜその企業を選ぶのかが明確ではないときは、採用担当者が「それは別の企業でもよくないですか？」と反論するかもしれません。
採用担当者が「なるほど！だから我が社を志望しているのか！」と思えるような理由を述べるためには、深く緻密な企業研究と業界研究が欠かせません。時間をかけて丁寧に研究し、納得できる志望理由に仕上げておきましょう。
関連記事：志望動機はこれでバッチリ！受かるための基本ルールや5つの注意点を紹介
3.転職後のビジョンが明確である
転職を志すときには、転職する理由と転職先を志望する理由に加え、転職先でどのように働きたいかも明確になっていることが必要です。転職後のビジョンも面接時に尋ねられることが多いので、スムーズに答えられるようにしておきましょう。
ビジョンのない人材は目的を持たずに働くことになるため、簡単に意欲を失い、短期間で再び転職することにもなりかねません。そのため、採用担当者も採用に及び腰になってしまいます。採用担当者が「この人材を採用したい」と積極的に思えるような人材になるためにも、転職後のビジョンを明確に決めておきましょう。
4.キャリアプランに基づいて行動している
短期間での転職であっても、自分のキャリアプランを実現するための転職であるなら、計画的に行動していると高く評価されることにもなります。転職後の短期的なビジョンだけでなく、キャリアプラン全体についても考えておきましょう。
まずは将来的に実現したい自分を描き、その自分に到達するまでの道筋について考えます。その道筋に、新卒で入社した企業と次に転職する企業で得られるキャリアが無理なく含まれているなら、第二新卒としての転職は必然的なものであると判断してもらえるでしょう。
5.自分の強みを客観的に把握している
企業が採用したいのは優秀な人材です。第二新卒になるかどうかよりも、企業にとって利益をもたらしてくれる人材であるかどうかに注目して採用可否を決定します。
優秀な人材は、自分自身の強みを客観的に把握しています。ビジネスにおいてどのような成果が上げられるかを誇張せずに述べ、客観的に自己アピールすることが大切です。
6.経験の棚卸しができている
今までのビジネス経験、学生時の経験が、実力となって身についていることも必要です。経験を棚卸しできる人材であれば、これから経験することもすべて実力として身につくため、数ヶ月後、数年後にはさらに企業にとって有用な戦力になることが期待できます。
また、経験の棚卸しができる人材は、ビジネスでトラブルに突き当たったときでも、今までの経験から適切に解決策を導き出すことが可能です。問題解決能力が高い傾向にあるため、将来の管理職候補にもなる人材といえるでしょう。
第二新卒の転職に成功する7つの法則
新卒入社後3年以内の転職に成功するための法則としては、次の7つが挙げられます。
- 自己分析を丁寧にする
- 企業研究・業界研究を実施する
- 転職理由と志望理由を丁寧に考える
- 職務経歴書に今までの実績をすべて盛り込む
- 適切な転職希望先を選ぶ
- 面接ではポジティブさをアピールする
- 第二新卒に強い転職サイトに登録する
各法則を詳しく見ていきましょう。
1.自己分析を丁寧にする
採用選考において、履歴書と面接はどちらも重要な要素です。そして、その両方にとって重要な要素が「自己分析」です。自己分析を丁寧におこなうことで、履歴書の長所・短所の欄に記載する内容が深くなるだけでなく、志望動機や自己アピールの欄も深まります。
また、自己分析を丁寧におこなってから面接に臨むと、さまざまな質問に対する受け答えがスムーズになるだけでなく、回答の内容に矛盾が生じないようになります。第二新卒としての転職を成功させるためにも、時間をかけて自己分析を実施し、自分という存在と考え方を客観的に理解しておきましょう。
2.企業研究・業界研究を実施する
企業と業界についての研究も必須です。企業と業界についての知識があると、いい加減な気持ちで転職を希望しているのではないことをアピールできます。
また、企業・業界について調べていくうちに、その企業ならではの魅力や業界の将来性についても深く理解できるようになります。入社後のビジョンも具体的に描けるようになるため、転職成功にさらに近づくことが可能です。
3.転職理由と志望理由を丁寧に考える
面接時には、転職理由と志望理由はほぼ確実に尋ねられます。誰もが納得できるものであるか、第三者に聞いてもらって確認しておきましょう。
また、志望理由については履歴書にも記載します。履歴書に記載した志望理由と面接時に応える志望理由が異なっていたり、矛盾していたりすると、面接で話す内容の信用度が下がってしまうので注意してください。
4.職務経歴書に今までの実績をすべて盛り込む
新卒応募とは異なり、すでに働いた経験があるため、職務経歴書の記載も求められることが多いです。職務経歴書とは、今までに手掛けた仕事の内容について記載する書類です。自分が主体的に手掛けた仕事の実績をすべて記載しておきましょう。
企業は、職務経歴書から業務に対する取り組み方やチーム内での立ち位置などを確認することがあります。応募先の企業でどのような人材が求められているかについて理解しておくと、職務経歴書も記載しやすくなります。
5.適切な転職希望先を選ぶ
転職に成功するためには、希望を満たす転職先を選ぶことが不可欠です。業界や職種、働き方、福利厚生、給与、立地なども詳しく調べ、慎重に転職先を選びましょう。転職先を選び間違えると、また短期間で転職することにもなりかねません。第二新卒が不利になることはあまりありませんが、短期間で2回も転職をすると「根気がないのでは」「慎重さに欠けているのでは」と採用担当者に判断されてしまう恐れがあります。
6.面接ではポジティブさをアピールする
面接ではあまりネガティブな言葉を使わないようにしましょう。特に転職理由について尋ねられたときは、「職場が合わない」「人間関係がうまくいかない」などのネガティブに捉えられがちな言葉が出てしまうかもしれません。
実際のところはネガティブな理由で辞めたとしても、それをそのまま伝えてしまうと、人間性までネガティブに受け取られてしまうリスクがあります。「職場が合わない」ときは「視野を広げたい」、「人間関係がうまくいかない」ときは「より多くの人に接してコミュニケーションスキルを高めたい」のようにポジティブな言葉に言い換えることが大切です。
7.第二新卒に強い転職サイトに登録する
転職サイトによって、得意とする分野が異なります。40代、50代向けの転職サイトや、年収にこだわったハイクラスキャリア向けの転職サイト、ベンチャー企業に強い転職サイトなどさまざまです。
新卒入社後3年以内に転職するなら、第二新卒に強い転職サイトに登録しましょう。第二新卒に強い転職サイトでは、第二新卒を積極的に受け入れている企業の案件を取り扱っていたり、キャリアアドバイザーが第二新卒向けのサポートを提供していたりすることがあります。
PaceBoxでは第二新卒の求職者の方の転職サポートもしています。
安易に辞めるのはもったいない！第二新卒におすすめしないケース
第二新卒を受け入れている企業が多いとはいえ、誰もが早期に転職するほうが良いというわけではありません。特に次のいずれかのケースに当てはまるときは、安易に辞めるのではなく、現在の職場で働き続けることも視野に入れてみましょう。
- 今よりも条件の良い転職先がないケース
- 休職すれば解決するケース
- 異動すれば解決するケース
- どのように働きたいかが明確になっていないケース
- 第二新卒に厳しい企業を希望するケース
それぞれのケースについて説明します。
今よりも条件の良い転職先がないケース
「給与が少ない」「福利厚生が充実していない」など、現在の職場に不平不満がある場合でも、客観的に見れば、もしかしたら充分に好条件の職場に勤めているのかもしれません。
まずは、転職サイトなどで今よりも条件の良い転職先があるのか探してみましょう。今よりも好条件の職場がほとんどないのであれば、転職はしないのも1つの方法です。
休職すれば解決するケース
介護などの理由で一時的に仕事ができないときは、「時短勤務できる職場に転職しよう」と考えるかもしれません。しかし、転職する前に休職について考えてみてください。もしかしたら休職することで、問題が解決できる可能性があります。
例えば、介護の場合、介護休業制度を利用すると被介護者1人あたり3回まで、通算93日間休業することが可能です。また、一定の要件を満たす場合は、介護休業期間中に給与の最大67％にあたる介護休業給付金も支給されます。仕事を辞めてしまうとこれらの制度も利用できなくなるので、まずは休職で対応できないか検討してみましょう。
異動すれば解決するケース
企業ではなく、職種に不満があるときは、異動できないか掛け合ってみましょう。例えば、人事部などの対内的な業務をしたいのに営業を担当しているときなどは、率直に希望を伝えることで希望の部署に配置される可能性があります。
また、部署内やチーム内の人間関係に問題があるときも、異動することで仕事を辞めずに問題を解決できることがあります。まずは上司や人事担当者に相談してみてください。どうしても異動が難しいという返事をもらってからでも、転職は遅くありません。
どのように働きたいかが明確になっていないケース
なんとなく辞めたいという理由では、転職後もまたすぐに転職することになります。まずは働き方や業務に対する希望を明確にしてみてください。現在の職場を客観的に見つめ直し、どの部分が働きにくさや不満とつながっているのか分析してみましょう。
現在の職場を見つめ直すことで、もしかしたら「職場に問題があるわけではない」ということに気付くかもしれません。また、不満の原因が明確でなく、なんとなく「転職すれば何かが良くなるのではないだろうか」と感じているだけの可能性もあります。そのような方には、転職よりも自己分析のほうが有用です。
第二新卒に厳しい企業を希望するケース
第二新卒を受け入れる土壌がない企業への転職は厳しいものになりがちです。まずは転職を希望する企業の新卒採用・中途採用事情を調べてみましょう。
もし新卒採用でも中途採用でも第二新卒が対象となっていない場合は、転職サイトで公開されている経験談なども参考に、第二新卒で転職に成功したケースがないか探してみるのも1つの方法です。具体例が見つからない場合は、キャリアアドバイザーにも相談してみましょう。
後悔することにも！第二新卒の転職に失敗しがちな方の特徴3選
求職者の性格や考え方によっては、転職先が見つからないことや、転職しても後悔する可能性があります。特に次のいずれかに該当する場合は、転職する前に一度、自分自身の考え方を見つめ直すほうが良いでしょう。
- 転職市場における自分の価値を過大評価している
- 希望条件が細かすぎる
- 転職したあとのプランが漠然としている
それぞれについて説明します。
1.転職市場における自分の価値を過大評価している
自分の価値が分かっていないと転職に失敗しがちです。転職市場における自分の価値を適正に評価しているか、一度、見直してみましょう。転職はスペックだけで100％決まるのではありませんが、転職成功者のスペックとあまり劣らないかどうかもチェックしてみてください。希望する企業や条件での転職に成功している方が自分よりもハイスペックのときは、思うような転職を実現できない可能性があります。
反対に、転職市場における自分の価値を過小評価しているときも、転職に失敗する可能性は高くなります。過小評価して案件を選ぶと、転職活動自体はスムーズに進み、早々に採用が決まるでしょう。しかし、転職先で思うような業務を担当できず、「自分の能力を発揮できていない」「ここで働いても成長できない」と感じ、短期間で再び転職を考えるようになるかもしれません。
等身大に自分を評価するためにも、丁寧な自己分析が不可欠です。自分というものを適正に知り、転職成功者のスペックとも照らし合わせながら転職市場における自分の価値を分析しましょう。
2.希望条件が細かすぎる
転職先に対して明確な希望を持つことは、転職成功のためにも不可欠な要素です。しかし、業務内容といった仕事そのものに対する希望ではなく、「年収は500万円以上」「残業は0時間」「育児休暇は3年間」などの数字上の条件が細かすぎると、転職先は見つかりにくくなってしまいます。
転職先に対する数字上の条件を決める前に、まずは実際にどのような案件が転職市場に出回っているのか確認しておきましょう。転職サイトなどで年齢や職種を指定して案件を検索すると、おおよその相場が見えてきます。
相場に沿って数字上の条件を決めると、転職先の候補となる企業も増えるため、幅広い選択肢から自分に合う企業を選べるようになります。どうしても譲れない条件があるときは別ですが、数字上の条件は細かくしすぎないように意識することで、転職先の選択肢を広げておくようにしましょう。
3.転職したあとのプランが漠然としている
転職は目的を叶えるための方法の1つです。例えば、「若手が主体的に活躍できる職場で働きたい」「自分の時間を確保するために残業のない職場で働きたい」などの明確な目的を持ち、その目的を実現できる職場を探して、転職活動を進めていくのが通常の流れです。
しかし、中には「とにかく転職したい」という思いだけで転職活動をしている方がいます。転職活動を始めたときには何かの目的があったと考えられますが、転職先がなかなか決まらない中、転職自体が目的となってしまうケースです。
このように転職が目的を叶えるための手段ではなく目的そのものになってしまうと、転職後のビジョンにまで気持ちがおよびにくくなってしまいます。そのため、採用面接で好印象を与えられず、転職活動がますますうまくいかない状況に陥りかねません。
また、採用された場合でも、ビジョンを持った働き方ができないため、短期間で「思ったような仕事・職場ではない」と判断し、再び転職活動を始める可能性もあります。満足できる転職を実現するためにも、転職する前に転職先でのキャリアプランについて具体的に立てておくようにしましょう。
第二新卒が転職に失敗するとどうなる？気になる末路とは
転職によって叶えたい目的を明確に決め、なおかつその目的が実現可能なものであり、転職後のビジョンも明確であれば、第二新卒の転職は実現しやすくなります。しかし、転職の実現は、転職の成功を意味しているのではありません。転職に失敗すると、次のような状況に陥ることがあります。
- 今よりも条件の良くない職場で働くことになる
- ブラックな職場に転職してしまう
- キャリアプランが迷走してしまう
それぞれの状況と回避方法について説明します。
今よりも条件の良くない職場で働くことになる
転職によって、今よりも条件の良くない職場で働くこともあります。例えば、残業時間が増えたり、基本給が下がったりすることもあるかもしれません。このようなケースは、職種や業界にこだわりすぎると生じることがあるようです。転職するときは条件に優先順位をつけておき、場合によっては今よりも条件の良くない職場で働くことにも視野に入れておきましょう。また、職種や業界などを優先するときは、どの程度の給与や待遇までなら譲歩できるのかも明確にしておくことが大切です。
例えば、営業職に転職する場合、転職先でインセンティブ制度を導入している可能性があります。インセンティブ制度では自分の能力が報酬に反映されるというメリットがありますが、基本給が低く設定されていることも多く、思うような成果を上げられないときには報酬減になるかもしれません。
希望する職種に就業できても、給与が著しく下がってしまうと、「転職に失敗した」と後悔することもあるでしょう。給与や待遇の改善を目的に転職をしない場合でも、給与や待遇の目安を決めてから転職活動を始めることが大切です。
ブラックな職場に転職してしまう
なかなか採用が決まらないと、焦ってブラックな職場に転職することにもなりかねません。例えば、次のような特徴が見られる企業は、ブラックだと考えられます。
- 極端な長時間労働
- 極端なノルマを課す
- 残業手当の不払いが生じている
- パワハラが横行している
- 従業員に対して過度に順位付けをおこない、競争心をあおる構造になっている
面接を受ける前に職場見学をすることで、ブラックかどうかを見分けられることがあります。また、実際に働いている方の意見を聞いたり、インターネットなどで評判をチェックしたりすることでも、転職前にブラックかどうかを見分けることが可能です。
ブラックな職場に勤めてしまうと、心身が疲労するだけでなく、自分のキャリアにとってもプラスにはなりません。また、辞めようと思っても過度の引き留めに遭って辞めにくくなる可能性もあります。トラブルに巻き込まれないためにも、転職先は丁寧に調査しておきましょう。
キャリアプランが迷走してしまう
現代は、転職することが珍しくない時代です。適切に転職を実施することで、確実にキャリアアップしている方も多くいます。しかし、「とにかく今の職場以外で働きたい」といった目的で転職を繰り返すと、キャリアプランが迷走し、何をしたいのか分からないようなキャリアの積み重ねになることもあります。自分自身のキャリア全体から見たときに、確実にキャリアアップになる転職だけを実現するようにしましょう。
「第二新卒になるのはやめとけ」は嘘！万全な準備で転職を成功させよう
実際のところ、大手企業ほど第二新卒を積極的に受け入れています。新卒社員よりビジネススキルを持ち、なおかつ若く柔軟な人材である第二新卒は、転職においても強みになることがあります。
しかし、第二新卒であることが強みになるかどうかは、転職を希望する個人にかかっているといっても過言ではありません。転職で実現したい目的とキャリアプラン、転職後のビジョンを明確に決め、丁寧に自己分析や企業研究をおこない、転職活動を進めていきましょう。
