求人情報の休日の欄を見ると、「週休2日制」と書かれている場合もあれば「完全週休2日制」と書かれている場合もあります。この2つは同じなのか、何か違うのかと不思議に思っている人もいるのではないでしょうか。そこで、この記事では週休2日制と完全週休2日制の違いについて解説し、それぞれの年間休日の日数や注意すべきポイントなどについても解説します。
目次
週休2日制と完全週休2日制の違い
求人情報でよく見かける「週休2日制」と「完全週休2日制」は混同されがちな用語ですが、実は大きな違いがあります。年間休日数にも差が出るので、仕事を探しているなら違いについてよく知っておくことが大切です。ここでは、それぞれの意味や特徴、違いについて詳しく解説します。
週休2日制の特徴
週休2日制とは「1ヶ月のうち、2日以上の休みがある週が少なくとも1回あり、ほかの週は1回以上の休みがある」制度を指します。例えば、4月の第1週目のみ土日の2日間が休みになり、ほかの週は日曜日のみ休みになるなどのケースです。週休2日制と聞くと、毎週2日間の休みがあると思いがちですが、そうではないので注意しましょう。
週休2日制は、アパレル業や飲食業などのサービス業界で一般的に採用されている休日制度です。これは、店舗の稼働率をできるだけ高めるなどのために、業界としてそういう傾向になっていると考えられます。
なお、週休2日制でも完全週休2日制でも、必ずしも土・日が休みになるとは限りません。土日は出勤して平日が休みになるケースもよくあります。求人情報の休日欄に「週休2日制」とだけ書かれ、休みになる曜日が書かれていない場合は、面接の際などに聞いてみると良いでしょう。
完全週休2日制の特徴
完全週休2日制とは、1年を通し、毎週2日間の休みが必ずある休日制度を指します。ただし、必ず土日が休みになるわけではありません。会社によっては、月曜日と火曜日など平日の2日間が休みになることもあります。また、連休になるとも限りません。
例えば、日曜日と木曜日が休みになるなど、休日が離れて設定されていることもあります。完全週休2日制は、業界や職種に関係なくさまざまな企業で採用されている休日制度です。一般的には、デスクワーク系の仕事で多くみられるでしょう。また、大企業になるほど、完全週休2日制を導入している割合が高くなります。
週休2日制は年間だと何日休めるのか？
週休2日制の場合、年間で何日休めるのかは気になるところです。同じ週休2日制といっても、「月に1回だけ2回休みの週がある」「隔週で2回休みの週がある」では年間の休日数は大きく異なります。月に1回だけ2日休みの週がある場合、年間休日は最少で65日です。
祝日も休みになるなら、年間の祝日はぜんぶで16日あるので足して81日になります。隔週で週2日の休みがある場合は年間休日が最少で78日あり、祝日も休みになる場合はその日数も足すと94日です。夏季休暇や年末年始休暇があるなら、その分も足した数字が年間休日数となります。
なお、必ず毎週2日間休みになる完全週休2日制の場合は、年間休日は最低で104日です。祝日も休みなら、その分を足して120日の年間休日があります。週休2日制といっても、年間休日数には大きな差があることが多いので入社前にチェックしておくことが欠かせません。
週休2日制が合っているのはどんな人？
年間休日の日数だけを取り上げてみると、完全週休2日制のほうが良いと感じる人は多いでしょう。とはいえ、週休2日制は、人によっては必ずしも働きにくい制度ではありません。なかには、週休2日制のほうが合っている人もいます。ここでは、どのような人が週休2日制に向いているかについて解説します。
1日で働く時間を短くしたい人
週休2日制は休日日数が少ないため、完全週休2日制より働く時間が長いと思われがちです。実際には、法律で労働時間の上限が定められているため、働く時間に違いはありません。労働基準法では「労働時間は1日8時間・週に40時間まで」と決められています。
これは、週休2日制でももちろん同じです。もし、1日8時間働くと、休みが1日の週は勤務日が6日になるため、週の総労働時間が40時間を大きく超えてしまいます。そのため、休みが少ない週は1日あたりの労働時間を8時間より少なく設定していることが一般的です。
仮に、週に6日間、毎日同じ時間だけ働くとしましょう。すると、週の労働時間を40時間に抑えるためには、1日の労働時間は約6時間30分となります。会社によっては毎日同じ勤務時間にするのではなく、4日間は8時間、2日間は4時間の勤務にするなどしているケースもあるでしょう。毎日8時間も働くのはつらいという人にとっては、週休2日制のほうが働きやすい可能性が高いです。
労働基準法で、労働時間の上限や休日数は定められています。休日が少ないにもかかわらず毎日8時間勤務するのは、法に反する働き方です。働きすぎに注意しましょう。
休日の日数をあまり気にしない人
週休2日制は、ひと月のうちに2日休みの週が1度でもあれば、あとは週1日休みでも良いという制度です。そこで、休日の数にこだわりがなく、休むよりも働きたいという人に向いています。例えば、できるだけ自分の仕事を進めたい人、担当業務の進捗が気になる人などです。
また、週休2日制は休みが少ないので出勤人数もそろいやすく、繁忙期でも対応しやすくなります。人手不足で一人ひとりの業務量が増えて大変といったことが起こりにくい点も、週休2日制のメリットといえるでしょう。
とはいえ、適度に心身を休めなければ、疲労がどんどん蓄積してしまい、仕事に対するモチベーションの維持が難しくなります。休むときはしっかりと休める体制が整っていることが重要です。
完全週休2日制が合っているのはどんな人？
完全週休2日制は、基本的に毎週2日間の休日が保証されている制度です。適度に休みたい人にとって魅力的な制度といえるでしょう。ここでは、完全週休2日制が合っている人について解説します。
安定して休みたい人
完全週休2日制は、基本的に毎週2日間の休日が保証されています。会社が繁忙期であっても関係なく、コンスタントに休みを取ることが可能です。そのため、毎週きちんと2日間休める日がほしい人に向いています。
2日間の休みがあれば、1日は思い切り遊んでリフレッシュする日、もう1日は家事を片付ける日や勉強をがんばる日にするなど、うまく分担することも可能です。メリハリのある生活が送りやすくなるでしょう。
週休2日制の場合は、2日間休める週と1日しか休めない週があります。そのため、生活のリズムが乱れがちです。しっかり休めない週も出てくるので、完全週休2日制に比べると体調を整えるのも難しくなるでしょう。十分に休みを確保し、心身をしっかり休めたいなら、完全週休2日制のほうが圧倒的に向いています。
ただし、完全週休2日制は必ず毎週2日間の休みを確保する制度です。時間を要するプロジェクトに取りかかっている場合など、その週内に区切りがつけられないまま休日になるといったことが起こりやすくなります。
翌週に持ち越しになってしまったり、それでは問題がある場合は週の後半に残業が増えたりすることもあるでしょう。
プライベートな時間を重視する人
仕事よりもプライベートを充実させたい人、仕事と生活のバランスを取りたい人も、完全週休2日制が向いています。毎週2日間の休みが保証されているため、自由に過ごせるまとまった時間を確保することが可能です。
仕事で疲れても、休日の1日でしっかり休養して体力を回復させることで、もう1日の休日に思いきり遊んだり趣味に没頭したりすることも可能です。仕事とプライベートを両立させやすいでしょう。
完全週休2日制を採用している企業では、平日ではなく土日に休日を設定していることが多い傾向にあります。そのため、友人や家族などとも休みが合いやすく、一緒に旅行に行ったり遊んだりもしやすいでしょう。
休みを徹底して満喫したい人、プライベートを充実させたい人にとって、完全週休2日制はピッタリの制度といえます。
週休2日制で気をつけたいポイント
同じ週休2日制であっても、求人情報ではさまざまな表現がされています。なかには週休2日制と似ている言葉で意味合いが異なるケースもあり、十分に注意が必要です。ここでは、求人情報に週休2日制や類似の言葉が記載されている場合に注意したいポイントについて解説します。
企業によって週休2日制のタイプが違う
同じ週休2日制でも、企業によって休みのパターンは異なります。求人情報の休日欄ではさまざまな表現で記載されており、誤解しないように注意が必要です。
例えば、「週休2日制（原則日、月2回土曜）」と書かれているとしましょう。この場合、「2日間の休日がある週が月に1回以上あり、休日は原則として毎週日曜日と月2回の土曜日」という意味です。ただし、「原則」とあることから、別の曜日が休みになるときもあることが読み取れます。
「週休2日制（日、第2・第3火曜）」であれば「毎週日曜日と第2・第3火曜日が休み」という意味です。また、「週休2日制（日・月2回土曜）・祝日」とあれば、毎週日曜日と月2回の土曜日のほか、祝日も休みになるという意味になります。
完全週休2日制も同様で、「完全週休2日制（土・日）・祝日」であれば毎週土日が休みで、それに加えて祝日も休日です。一方、「完全週休2日制（土・日・祝）」の場合は注意が必要です。
これは、土日祝日が全て休みになるわけではありません。祝日がある週は、土日祝日のうちいずれかの日は出勤する必要があります。祝日がある週でも、休日は3日間ではなく2日間です。
週休2日制と似たような休日制度がある
企業が採用している休日制度は「週休2日制」と「完全週休2日制」だけではありません。ほかにもいろいろなパターンがあるので、知っておきましょう。
例えば、週休2日制と似た言葉で「隔週休2日制」があります。これは、2日休みのある週と1日休みの週が交互にやってくる休日制度です。先に説明したように、週休2日制は週2日の休みが月に1回以上あれば良いので、隔週休2日制のほうが休みが多いケースもあります。
とはいえ、「毎週土日休みで8月の第2土曜日だけ出勤する」などのケースも週休2日制です。そのため、週休2日制と隔週休2日制でどちらの休みが多いかは、一概にはいえません。
アパレル業界や運送業界では、週休3日制を導入する企業も出てきています。週休2日制の企業でも、祝日に休みとなるところは週に3日休めるときがありますが、週休3日制は基本的に毎週3日間の休みがある「完全週休3日制」です。ただし、休みが多い分、休日のうち1日分の給料分が按分して減らされているケースも多くあります。
また、給料の削減はないものの、1日の労働時間を10時間にしているところもあり、会社によって方針はさまざまです。週休3日制を導入している会社では「離職率の低下を目指す」「従業員のワークライフバランスを改善する」「企業イメージを向上させる」などの狙いがあります。
なお、労働時間は1日8時間までが基本ですが、週休3日制で1日10時間労働に設定している企業は「変形労働時間制」という制度を利用しています。1日10時間働いても、週に3日休めば4日勤務なので1週間の総労働数が40時間以内となり、就業規則等に定めがあれば法的な問題はありません。
週休2日制は法律上の用語ではない
週休2日制や完全週休2日制はよく使われる言葉ですが、実は法律上の用語ではなく、法律上の厳密な定義も存在しません。企業の慣行のなかで生まれ、便宜的に使われて定着してきた言葉といえます。
労働基準法における休日の決まりは、「使用者（会社）は労働者（従業員）に対して、毎週少なくとも1回の休日を与えなければならない」としているのみです。
ただし、「1週間に40時間を超えて労働をさせてはならない」「1日に8時間を超えて労働させてはならない」との決まりもあります。そこで、各企業は労働時間に応じて休日を設定しているのです。
週休2日制で2回休める週が月に1回しかない場合、あまりに休みが少ないと不満に思うこともあるでしょう。しかし、法律上は問題がないことになります。
また、法律では休日に関して曜日の取り決めがありません。企業は休みの曜日を自由に決められます。さらに、ゴールデンウィークなどの祝祭日を出勤日として設定することも可能であり、法的な問題はありません。
ただし、勤務日を多く設定して1週間の労働時間が40時間を超えてしまったら、企業は原則として従業員に対して残業代を支払う義務が発生します。なお変形労働時間制を導入している企業の場合にはある週においては週40時間を超えた週でも残業代が発生しないこともあります。
週休2日制の仕組みを理解して自分が働きやすい会社に転職しよう
長く働くためには、自分に合った休日制度を採用している企業であることが大切です。特に、週休2日制と完全週休2日制とでは内容がかなり異なるので、正確に理解しておくことが欠かせません。入社してみたら思ったほど休みがなくつらいといったことにならないように、求人を探す際は休日制度や休日数を十分に確かめるようにしましょう。
この記事の監修者
寺島 有紀
寺島戦略社会保険労務士事務所代表、社会保険労務士。1987年生まれ、一橋大学商学部卒業。ベンチャー企業のIPO労務コンプライアンス対応から企業の海外進出労務体制構築等、国内・海外両面から幅広く人事労務コンサルティングを行なっている。
