新卒で入社後に転職する人を第二新卒と呼びますが、いつまでを指すかは明確でありません。企業により解釈は異なり、一般的に新卒入社後の社会人経験が2〜3年未満の人を指します。
本記事では第二新卒がいつまでなのかを説明し、第二新卒で転職することのメリット・デメリットや転職を成功させるポイントを解説します。
目次
第二新卒とはいつまで？
第二新卒はいつまでという明確な決まりはないため、求人募集でも自分が該当するのか迷う方もいるでしょう。企業によって第二新卒の定義はさまざまです。
一般的に社会人経験が2～3年未満を指しますが、おおまかに若手という意味で使われている場合もあります。
ここでは、第二新卒の意味や範囲、転職市場での需要などをご紹介します。
そもそも第二新卒とは？
第二新卒には明確な定義がなく、「新卒で入社してから3年以内で、転職活動をおこなう者」を指すのが一般的です。
これに対し、新卒とは高校・大学・大学院・専門学校などをその年に卒業・修了して初めて社会人として働く人を指します。
区別が難しいのが既卒です。既卒も明確な定義はなく、一般的に「学校を卒業したあと就職していない状態の人」を指しています。
第二新卒は短期間ながらも社会人経験があるのに対し、新卒・既卒には正社員としての社会人経験がない点が異なります。
それぞれの特徴を表にしました。
| 新卒 | ・新規卒業者の略で、学校を卒業後その年に就職する人を指す・卒業時点での最終学歴によって年齢は異なるが、卒業後に初めて就職する場合は新卒と呼ばれる |
| 既卒 | ・学校を卒業後、アルバイトなど非正規雇用で働いていた期間がある、もしくは職歴がない期間がある人を指す・一度も正社員として就職したことがない・一般的に卒業後1〜3年程度の空白期間がある場合が既卒で、それ以上の非正規雇用期間がある場合はフリーターと呼ばれる場合が多い |
| 第二新卒 | ・新卒で社会人になってから2〜3年以内に初めて転職する人を指す・年齢的には20代半ばを指し、大学院卒など最終学歴によってはそれ以上の年齢の人も含める |
第二新卒の基準は各企業により異なるため、応募の際に確認するとよいでしょう。
近年は転職をポジティブに捉える傾向にあり、新卒入社後、よりよい就労条件や環境を求めて転職を検討する第二新卒も増えています。
採用の流れは基本的に中途採用と同じで、書類選考から複数の面接へと進められる手順です。なかには、新卒採用と同じくSPIなどの適性検査をおこなう企業もあります。
一般的に社会人経験が2～3年未満を指す
一般的に第二新卒は、社会人経験が2〜3年未満の人を指します。年齢は最終学歴によって異なり、以下の年齢が目安となります。
- 高校を卒業：21歳程度まで
- 短大を卒業：23歳程度まで
- 4年制大学を卒業：25歳程度まで
- 大学院を卒業：27歳程度まで
浪人や留年をしている場合は年齢がずれるため、明確に「〇歳まで」という制限はありません。
第二新卒は需要が高い
厚生労働省がおこなった調査によれば、新規学卒就職者の就職後3年以内の離職状況は新規高卒就職者で36.9％、新規大卒就職者で31.2％という数字が出ています。これにより、約3割の人が第二新卒として転職活動をおこなっていると推測されます。
第二新卒の転職者は企業側でも一定の需要があり、積極的に採用活動をおこなっている企業も少なくありません。
少子高齢化の影響で人材不足に悩む企業は多く、新卒も第二新卒も社内に新しい風を取り込む点で歓迎され、将来のリーダー候補として求められています。
特に第二新卒は一度就職して社会人経験ををしており、新卒と比較して教育の手間やコストが低いと考えられています。
第二新卒はまだ20代と若く柔軟性があり、社風に馴染みやすいと考えられ、新卒と同じくポテンシャルがあり、将来性が高いと判断されるでしょう。
第二新卒に求められること
第二新卒は新卒と異なり、基本的なビジネススキルやマナーを身につけていることを前提として募集されます。また、早期退職の懸念から、選考に際しては責任感や仕事への熱意も判断材料となるでしょう。
さらに、一定の社会人経験があることを踏まえ、コミュニケーション能力も必要とされます。
第二新卒に求められる資質について、詳しくみていきましょう。
最低限のビジネススキルとマナー
社会人経験がある第二新卒は、基本的なビジネススキル・マナーを身につけていると判断されます。一般的な中途採用のような即戦力としてのスキル・経験はなくても、社会人として最低限必要なマナーや基本的なビジネススキルを備えていることが当然の前提です。
具体的には、電話応対や名刺交換、ビジネスメールの発信など、日常的な業務に必要なスキルがあげられます。
また、報連相（報告・連絡・相談）がしっかりできることも欠かせません。
挨拶の仕方や正しい敬語、所作などは面接のときにチェックされるため、正しく身につけているかを確認しておいてください。
転職先が同じ業界・職種であれば、業界の構造や仕事の進め方も心得ていると期待されるでしょう。
責任感や仕事への熱意
新卒から早い段階で転職活動をする第二新卒は、企業側にとって「自社も早く退職してしまうのではないか」という懸念があります。そのため、選考では特に責任感や仕事への熱意を重視される傾向にあるでしょう。選考ではこれらの点についてしっかりアピールをおこない、「入社後も意欲的に働いてくれる」という安心感を与えることが大切です。
前職でも意欲的に働いていたことをエピソードを交えて伝え、入社後はどのような活躍をしたいかの熱意をアピールするとよいでしょう。
スキルや経験が浅いというハンディキャップも、仕事への熱意を伝えることで補えます。
前職で学んだ経験について、今後どのように活かそうとしているかを示すことも大切です。第二新卒は社会人経験があることが新卒との大きな違いであり、前職で何を得たかを確認される可能性は高いでしょう。
自分にとってどのような学びとなったかを質問されたとき、明確に答えられないと「学びができない人」と捉えられる可能性があります。
前職で学んだことが糧となり、今後どのように活かせるかを説明できれば、高い評価を得られるでしょう。
コミュニケーション能力
第二新卒は社会人としての経験があるため、働くうえで必要なコミュニケーション能力があると期待されます。
ここで求められるコミュニケーション能力とは、ただ誰とでも会話ができるというものではなく、社内外のさまざまな人達と状況に応じて必要な会話ができる能力のことです。
社会人として求められるコミュニケーション能力は、以下のようなものを指します。
- 相手が伝えたいことを理解できる
- 思考を整理して分かりやすく伝えられる
- 世代に関係なく、相手にあわせた会話ができる
- 相手の立場に立って言葉を選び、伝えられる
組織における自分の立場や相手の立場を理解し、相手に配慮した言動ができる能力が求められるでしょう。
第二新卒で転職するメリット
第二新卒の転職には以下のようなメリットがあります。
- 社会人経験があることが評価される
- 適性に合う転職先を見つけやすい
- 異業種にも転職しやすい
- 不採用の企業に再チャレンジができる
短いとはいえ、社会人としての経験があることは有利に働きます。また、多少なりとも経験を積んでいることで、自分の適性を判断しやすくなっているでしょう。
第二新卒で転職するメリットを4つご紹介します。
社会人経験があることが評価される
第二新卒は、若手を積極的に採用したい企業に人気です。「新卒採用で予定していた人数に届かなかった」「新規事業の拡大で大量採用を予定している」といった企業に求められる傾向にあります。
また、新卒入社の際に集合研修やOJTなどで基本的にビジネススキルを習得しており、数年の業務経験も積んでいます。一度は会社員としての経験を積んでいることが評価されるでしょう。
第二新卒は柔軟性があることも評価されやすい点です。中途採用は即戦力として求められる一方で、仕事の進め方などは前職のやり方に染まっている部分もあり、新しい職場に馴染むのに時間がかかる場合もあります。
社会人経験の浅い第二新卒は前職の影響をあまり引きずることもなく、新しい会社の社風や文化に溶け込みやすいといえるでしょう。年齢が若いことで柔軟性があり、新卒と同じような感覚で人材育成をできるのも評価されやすい点です。
自分に合う転職先を見つけやすい
社会人経験のない学生の段階では自分の適性がよく分からないことも多く、自分に合った企業を見つけられないこともありがちです。
しかし、第二新卒は一度社会人としての経験を経ているため、自分の得意・不得意を自覚して適性やスキル、本当にやりたいことなどを理解できます。
的確な企業選びができるだけでなく、選考でも明確な応募動機や仕事への意欲、キャリアビジョンを伝えられるのもメリットです。
未経験・異業種へ転職しやすい
即戦力として求められる中途採用は、経験のある業種へ転職するのが一般的です。しかし、会社での勤務期間が短い第二新卒は、未経験・異業種への転職もしやすいのがメリットです。
まだその業界や企業の色に染まりきっていないため、新たな領域にチャレンジできます。また、新卒と異なり最低限のビジネススキルを備えていることで、未経験でも仕事に馴染むのは比較的早いといえるでしょう。
新卒で不採用になった企業にチャレンジできる
初めての就職活動では不慣れという点もあり、十分な力を発揮できずに第一志望の企業に採用されなかった人も多いでしょう。第二新卒の転職では、不採用になった企業に再びチャレンジできるのもメリットです。
社会人の経験を積むことで、就職活動では何がだめだったのかに気づくこともあります。経験を活かした説得力のある自己PRを考え、一度は諦めた希望の企業に入社することも可能です。
第二新卒で転職するデメリット
第二新卒の転職はデメリットな側面もあります。1度入社した会社を数年で退職したという点を懸念し、「自社も短期間で辞めてしまうのでは」とマイナス評価につながりやすい点です。
また、即戦力を求める採用では、経験の長い応募者に勝つのは難しいでしょう。
ここでは、第二新卒で転職するデメリットを解説します。
早期離職はマイナス評価につながりやすい
第二新卒は、一度入社した会社を早期離職していることがマイナス評価になりやすいのがデメリットです。企業はできるだけ長く勤めてもらいたいと考えており、「またすぐに辞めるのではないか」と考えられる可能性があります。
採用にはコストがかかり、早期離職されたのでは損失が大きくなります。第二新卒の転職では特に入社への熱意をアピールし、長く働きたいという意思を伝えることが大切です。
特に前職の離職理由を面接で聞かれた際、曖昧な返答をするとと、「すぐに辞めるのではないか」と面接官は感じるかもしれません。転職理由は人それぞれで、ネガティブな理由の場合もあるでしょう。しかし、ネガティブな内容をそのまま伝えたのでは、良い印象を与えられません。
面接官は応募者の受け答えにより、前職の経験をどのように解釈して将来につなげていくかを判断します。退職の理由をポジティブに説明し、将来に向けた前向きな考えをアピールできれば高い評価を得られるでしょう。
即戦力を求める企業には採用されにくい
即戦力を求める企業では、どうしても経歴の長さに着目します。社会人経験の浅い第二新卒は、十分に経験を積んだほかの応募者と比較された場合には経験不足と判断されるケースが多いでしょう。
社会人として最低限のビジネススキルは持ちあわせているとはいっても、前職の教育体制により個人差があります。初期教育がまったく必要ないというわけではありません。即戦力にならないと判断されれば、採用は難しいでしょう。
新卒の就職活動との違い
第二新卒の転職活動は、新卒の就職活動とは異なります。まず、新卒の就職活動では周囲に仲間がいて情報交換などもできましたが、第二新卒ではそのような環境がありません。すべて1人で行動する必要があります。
た、基本的に働きながらの転職活動になり、面接などで時間調整の対応が必要です。
新卒の就職活動との違いをみていきましょう。
仲間がいない
新卒の就職活動では一緒に活動する仲間がいて、大学でもセミナーが開催されるなど活動を支援する環境がありました。
しかし、第二新卒はすべて1人で行動しなければなりません。初めての転職活動は慣れないことが多く、不安になることも多いでしょう。企業の選び方や情報の集め方、面接対策などで迷うこともあります。
そのようなときは、転職活動についてキャリアアドバイザーに相談するのもいいでしょう。
転職活動の時間が限られる
第二新卒の転職活動は基本的に働きながらおこなうため、活動にあてられる時間は限られます。面接の時間を作るのも手間がかかるでしょう。効率良く活動するため、事前にしっかりとスケジュールを立て、転職活動にあてる時間を確保しなければなりません。
また、就職が決まってから退職する際は、引き留められる可能性もあります。転職の気持ちが揺らぐこともあり、初めての転職活動では戸惑うことも少なくありません。
第二新卒の転職活動を成功させるポイント
第二新卒の転職活動を成功させるには、必ず押さえておきたいポイントがあります。
以下の点をチェックしておきましょう。
- 転職の目的を明確にする
- スケジュールを立てる
- 譲れない転職条件を決める
- 自己分析と企業研究をおこなう
特に、最初に転職の目的を明確にすることは大切です。目的が定まらなければ、希望の企業を見つけられません。
ここでは、第二新卒の転職活動を成功させるポイントを詳しく解説します。
転職の目的を明確にする
第二新卒に限らず、転職活動では目的を明確にすることが大切です。転職によって実現したいことを明確にすることで、それを叶える企業を見つけられます。
ただ現在の職場に不満があるからという理由で転職活動を始めても、新しい会社で同じような不満に直面した場合にまた転職したくなる可能性があります。
あくまで転職は前向きな理由を考え、転職によって自分が何を実現したいかを明らかにすることが大切です。
年収アップやキャリアチェンジ、働き方を変えたいなど転職の目的は人それぞれですが、いくつも叶えたいことがあると目的が不明確になり、企業選びの軸が定まりません。
転職の目的を明確にするには、5年後、10年後といった将来のキャリアビジョンを明確にすることです。ーキャリアビジョンを明確にすることで、中長期的に転職先の会社で実現したいことを伝えることができるため、企業側は応募者が自社で活躍する様子をイメージしやすくなります。
将来のビジョンを伝える際は、できるだけ年数や期間を具体的に示しましょう。「入社したら5年以内に〇〇のポジションに就き、〇〇の業務で活躍したい」など具体的な数字を交えれば、「入社後のプランが明確で長期間働く意思がある」ことをアピールできます。
スケジュールを立てる
新卒では就職活動のスケジュールがある程度定まっており、時間を十分に取れていたのに対し、転職活動は働きながら行うのが一般的です。求人の多い時期や自分が入社を希望する時期などを見極め、具体的なスケジュールを立てましょう。
働きながら活動する場合、退職の申し出が退職希望日の何ヵ月前までに必要なのかを確認しておくことが必要です。転職先への入社希望日を決めて、引継ぎスケジュールも相談しておきます。
転職の時期は、転職をしようと決めたときに求人を探し、希望する求人があれば応募するのが一般的な流れです。ただし、第二新卒向けの求人が増える時期があり、その時期に転職活動を始めれば希望する求人を見つけやすくなります。
増えやすいのは、4月と10月の入社に向けた求人です。4月は早期離職した新卒者や定年退職をする社員の補充がおこなわれる時期で、全体的に求人が増えます。
また、4月であれば新卒で入社する社員と一緒に研修に参加させ、効率良く企業のルールに馴染んでもらうことが可能です。そのため、4月入社を目指して第二新卒向けの求人募集をする企業は少なくありません。
4月入社に向けた転職の活動時期は1〜3月で、スケジュールもそれにあわせて立てましょう。
10月は異動や転勤による欠員が出やすい時期です。6月の賞与を受け取って転職を考える社員も多く、欠員を補充するために第二新卒の求人をおこなう企業も多い傾向にあります。10月入社に向けた転職活動は7〜9月で、夏期休暇を転職活動に利用できるのがメリットです。
4月、10月は求人が増えることで転職活動には良いタイミングですが、同じように転職を考える人は多く、ライバルが増えることは把握しておきましょう。必ずしも転職に成功しやすいというわけではありません。
譲れない転職条件を決めておく
転職に際して、新しい企業に求める条件はいろいろあるでしょう。しかし、そのすべてを叶えられる企業は少なく、すべてを追い求めていては転職に成功できません。第二新卒は社会人を経験するなかで、妥協できること、これだけは譲れないポイントも見えてくると思います。
転職活動ではどうしても譲れない条件を3つ程度に絞り、条件を満たす企業を選ぶようにすれば理想の企業を見つけやすくなるでしょう。条件を絞らないと、「さらに自分に合う企業が合うのではないか」と考え、いつまでも企業選びに迷うことにもなります。
まずは希望する条件をすべて書き出してみましょう。仕事内容や待遇、福利厚生、ワークライフバランスなど、思いつく限りすべて書き出してください。その中から、これだけは決して譲れないという条件に優先順位をつけ、条件を満たす企業を選ぶようにします。
自己分析と企業研究をしっかりおこなう
転職活動では、自己分析と企業研究も欠かせません。第二新卒は就職活動で自己分析をおこなっていますが、転職活動では新たにおこなうことに意義があります。
第二新卒は一度社会人を経験したことで、就職活動のときよりもさらに深い自己分析・企業分析がおこなえます。新卒で入社した会社にミスマッチを感じている場合、そのようなことを繰り返さないためにも新たな自己分析が必要です。自己分析で仕事に対しての価値観を把握し、自分に向いている仕事を確認することで、転職後のミスマッチを防ぎます。
第二新卒の自己分析は、社会人としての経験を振り返るという意味でも大切です。仕事への取り組み方やキャリアアップ、新たに挑戦したいことなど、社会人を経験したうえで分かることがあります。
自己分析により強みや価値観を明確にすることで、書類選考や面接でも上手な自己アピールができるでしょう。
第二新卒の転職活動では企業研究も重要です。企業研究により自分の目的や譲れない条件に叶う企業かが分かり、ミスマッチを防止します。また、企業についてよく知ることで、説得力のある志望動機を作成できるのもメリットです。
企業研究で調べる項目は、以下のようなものがあげられます。
- 企業理念
- 社風
- 事業内容
- 組織体制
- 商品・サービス
- 他社との違い
企業の公式サイトをチェックする際は、どのようなコンテンツに注力しているかにも着目しましょう。企業が事業で重視している内容が見えてきます。
業界誌や新聞など、幅広い媒体から情報を集めることも大切です。さらに、企業が提供している商品・サービスを利用するなど、さまざまな方面からアプローチしてみましょう。
企業研究は自分に合う企業かどうか判断できるだけでなく、面接での逆質問にも備えられます。逆質問をすることで企業研究を入念におこなっていることが面接官に伝れば、入社への強い意欲をアピールできるでしょう。
企業研究の際は、業界のトップ企業や同業他社を調べてみるのもおすすめです。自分が志望する企業の特徴や独自性がより明確になるでしょう。
第二新卒の転職で注意したいこと
第二新卒の転職では、いくつか注意したい点があります。まず、転職活動をしてもすぐに転職先が見つかるとは限らないため、転職先が決まってから退職するという順番にすることが大切です。
また、転職はネガティブな理由でしてはいけないことを心得ておきましょう。
ここでは、第二新卒の転職で注意すべき点について解説します。
転職が決まる前に退職しない
転職することを決めても、すぐに退職しないことが大切です。
転職活動の時間を確保したいからと、先に退職をすることがあるかもしれません。しかし、転職活動が長引いて収入のない状態になると、「このまま転職先が見つからなかったら困る」という不安が生じます。「とにかく就職できるところを」と妥協して、希望とは異なる企業を選んでしまう可能性があるでしょう。
また、退職してから長いブランクがあると、履歴書を見た面接官から「計画性がない」と判断されるかもしれません。転職活動を始めてから転職先が決まるのは基本的に3ヵ月以内と考えられ、それ以上のブランクがある場合は「何か理由がある」と考えられる可能性があります。マイナス評価につながりやすいことは、できるだけ避けるようにしましょう。
しっかりスケジュールを組んで転職活動を始めても、必ずしもそのとおりに進むとは限りません。何らかの事情が発生して長引くことはよくあることです。貯蓄に余裕がない場合、働きながら転職活動をするのが適切です。
ネガティブな理由だけで転職しない
現在の職場が合わず、ネガティブな理由で転職を決める場合もあるでしょう。そのような場合でも、転職理由をポジティブに変換することが大切です。
ネガティブな理由だけで転職すると、転職理由を問われたときに困ります。また、どの企業にも何らかの課題はあるもので、ネガティブな面ばかりに目を向けていると転職先でも不満な部分に目がいってしまいがちです。いつまでも理想の企業には出会えないことにもなるでしょう。
転職のきっかけがネガティブな理由であっても、ポジティブに変換することが転職活動に成功するポイントです。
ネガティブな理由をポジティブに変換する一例をご紹介しましょう。
（人間関係が良くなかった）
人間関係が良くなかったことを転職の理由にしてしまうと、協調性がないのではないかと思われます。そのまま伝えるのではなく、社員間に競争意識があるなどでチームワークやコミュニケーションが不足していたといった説明をしましょう。ポジティブな印象に変えられます。
このままでは本来の能力を発揮できないと感じたため、社員同士が高め合い、チームワークを築ける会社に転職して自身の能力を活かしたいといった説明をすると良い印象になるでしょう。
（営業がきつかった）
ただ営業のノルマがきつかったことを伝えても、「忍耐力がない」と思われるだけです。前職は新しい顧客と出会うことも多く学べる機会があったものの、個々の顧客とじっくり向き合う時間がなかったというようなポジティブな内容に置き換えましょう。
「この会社であれば自分に合う仕事ができると思った」と伝えることで、入社への意欲をアピールできます。
（待遇に不満があった）
待遇に不満がある場合、そのまま伝えては印象が悪くなります。年功序列の給与体系など、成果を出しても給与に反映されないことが多いといった事情を伝えましょう。
「成果を評価して待遇に反映している会社であれば、自分の実力が評価されてやりがいを感じられると思った」とうことを伝えれば、前向きなアピールになります。
第二新卒の転職は十分な準備が大切
第二新卒に明確な定義はありませんが、新卒で入社して社会人経験が2～3年未満を指すのが一般的です。新卒で入社したものの社風や仕事が合わず、転職を検討している方もいるでしょう。第二新卒は最低限のビジネススキルやマナーがあるとして、積極的に採用を検討している企業も少なくありません。
転職を決めたら、目的を明確にしてスケジュールを立て、自己分析・企業研究に取りかかりましょう。また、転職活動は長引く可能性があることも想定し、働きながらおこなうことをおすすめします。
「第二新卒の転職を検討しているが、うまくいくか不安」という方は、企業からオファーがくる転職サイト「PaceBox」に相談してみてはいかがでしょうか。キャリアアドバイザーが対応しており、親身なアドバイスと転職に向けたサポートをおこなっています。自分に合う企業で働くためにも、転職活動に向けて十分な準備をおこないましょう。
