転職活動を成功させるためには、採用までの流れを理解し、計画的に進める必要があります。この記事では転職活動の基本的な流れから各ステップで重要なこと、知っておくべきことを解説します。またよくある質問に対する解説も行っています。
目次
転職活動の活動期間はどれくらい?
転職活動にかかる期間は、一般的に3～6ヶ月程度です。内訳としては、事前準備や応募書類の作成に2週間、応募から面接を終えるまでの間で1～2ヶ月、内定し入社するまでに1～3ヶ月程度が目安となります。
転職活動の基本的な流れ
転職活動では、まず自己分析や情報収集といった事前準備を行い、企業への応募と選考、内定後の退職手続き、そして入社するといった流れが基本です。前述のように、入社までは少なくとも3ヶ月程度の時間がかかるため、退職後に転職活動を開始する場合には、余裕をもって生活費などの資金を蓄えておく必要があります。
転職を成功に導く10ステップ
転職を成功させるためには、大まかな流れを踏まえたうえで目的の明確化やスケジュールの作成など、細かなステップで計画的に進めることが大切です。ここからは転職活動を10ステップに分け、ひとつずつ解説します。
Step1 転職の目的を明確化する
まずは何のために転職するのかを明確にしましょう。よくある目的としては、キャリアアップや給与の向上、ワークライフバランスの改善などが挙げられます。目的が定まっていないと、迷っているうちに志望企業に応募するタイミングを逃したり、転職後にミスマッチを引き起こしてしまう可能性があります。
転職の目的が明確であれば、自分に合った企業を見つけることができ、面接でも説得力のある回答ができます。
Step2 就職活動のスケジュールをたてる
転職活動はスケジュールをたてて行いましょう。会社に勤めながら転職活動をする場合、通常業務や引き継ぎなどを並行する必要があるため、計画的に進めることが大切です。場当たり的に活動していても、休みの取りにくい繁忙期に面接日が重なってしまったり、転職先が決まらないまま時間を浪費してしまったりといった事態に陥りかねません。
スケジュールを決める指針としては、例えば退職日の見込みをたててから逆算するのがおすすめです。自己分析や情報収集などの各ステップにあてる期間を決めておくなど、すべきことと時期をなるべく具体的にしておくことで、迷わず着実に転職活動を進めることができます。
Step3 自己分析を行う
応募書類の作成といったアクションを起こす前に、十分な事前準備を行いましょう。自己分析は、企業選びや選考過程において重要です。自分の性質や強み、長所を掘り下げることで、転職先のミスマッチを防ぎ、選考を受ける際に適切なアピールができるようになります。
まずは学歴・職歴や資格など、自身の客観的な事実を整理します。これまでに携わったプロジェクトの内容や規模、そこで行った業務など、具体性のある情報を書き出しましょう。
さらに、自分の価値観や性格といった抽象的な要素も理解しておく必要があります。このような自己分析には、Web上の診断ツールや、厚生労働省の「ジョブ・カード制度」が役立ちます。
より客観的に自分を知るために、家族や知人に自分のことを尋ねるのもよいでしょう。しかし、家族やプライベートの知人は仕事に取り組む自分の姿を知らないため、必ずしも有益な情報が得られるとは限りません。転職サイトなどでは、就職活動の専門家に相談できるサービスもあるため、活用することをおすすめします。
これらの情報をもとに、自身の強みや長所を分析し、明確にします。Step1で決めた目的とあわせて、転職後のキャリアプランも考えておくとよいでしょう。
参照元：厚生労働省「ジョブ・カード制度」
Step4 業界や業種の情報を収集する
自己分析で転職の方向性が明確になったら、次は情報収集です。収集した企業情報は、希望の転職先を発見するとともに、選考の段階でも役立ちます。
志望する業界の現況を理解するには、求人サイトや情報誌、新聞などが参考になります。特定の企業の情報収集を行う際には、複数の媒体から情報を集めることが大切です。
例えば、求人票に加えて公式ホームページ、求人サイトの採用ページなども確認します。求人票に記載の業務内容だけでは、社風や経営方針、事業内容の全体や制度などを知ることはできません。会社のページで読める経営理念や社長・役員のメッセージ、社員のインタビュー記事、会社の中期経営計画、公式SNSなどから、知り得る限りの情報を集めておきます。
経営理念や社長や役員のメッセージからは会社の社風や価値観を知ることができます。自分と近いキャリア、経歴の社員のインタビュー記事があれば、より入社後のイメージを膨らませられます。
中期経営計画では企業の今後の経営方針を知ることができます。これを見ることで、会社の重視することや今後の展望が分かります。
また、株式情報の自己資本比率や業績は、会社の安定性や将来性を測るうえで参考にできます。
就職四季報などの書籍では、有休消化率や平均残業時間といった労働環境に関する情報も得られます。
これらの情報を押さえたうえで、自己分析の結果とあわせて会社が自分に合うかを検討し、応募先を決めましょう。
Step5 応募書類を作成する
中途採用に応募するためには、履歴書だけでなく職務経歴書の2つの書類が必要です。応募書類は、自身と企業の最初の接点となります。読み手の目線に立って、より自分の魅力や志望動機が伝わりやすい書類を作成することを心掛けてください。
書類を作成する順序としてはまず履歴書を作成してから職務経歴書を作成するとスムーズです。履歴書はある程度フォーマットが決まっているため、必要事項を埋めるのは難しくありません。
履歴書では、自身の基本的な情報を伝えます。年齢や学歴、職歴を年数や書き間違いのないよう注意してください。経歴に致命的な誤りがある場合、故意であるかにかかわらず経歴詐称としてあとで内定取り消しとなる可能性もあります。
顔写真が必要な場合は3ヶ月以内に撮影した新しい写真を使用します。本人希望欄には、年収希望額などを記載できますが、基本的には「貴社規定に従う」という内容にとどめておくのが無難です。また連絡可能時間を記入しておくと採用担当者とのやり取りを円滑にできます。
履歴書を紙で送付するよう指定されている場合には、手書きで作成するとよいでしょう。下書きをして、文字の大きさをそろえたり、余白を作らないようにすると相手にとって見やすい書類を作成できます。パソコンで作成する場合でも文字が揃っているか、誤字脱字がないか、文章が分かりやすい表現となっているかを確認しましょう。
職務経歴書は、採用基準を満たしているか、採用に値する候補者かを判断する指標となる書類です。書き方によって相手に与える印象が大きく変わります。より魅力が伝わるように自身の経歴やスキル、資格を明確に書く必要があります。
職務経歴書では、まず経歴の要約を250字前後の文章にまとめます。次に勤務してきた企業、職種、業務内容、実績、役職、在職期間などを記入してください。会社概要や具体的に経験したこと、働くうえで意識してきたことを端的に説明します。
それから応募先企業で活かせるスキルや業務知識を書いてください。箇条書きで列挙すると良いでしょう。資格を記入する際は、正式名称に加えて取得時期を明確に書くようにしてください。単に経歴を羅列するのではなく、経歴やスキルが応募先企業の求めている条件に一致していることをアピールできるよう、経験や実績、強みを示すことが大切です。
自己PRや志望動機には、経歴と関連づけて、自身の強みがどのように応募先企業で活かせると考えているのかを書きます。内容としては、応募企業が求めている人物像と合致していると示すことが重要です。
また、担当者が一度読んで理解しやすい文章構成にする必要があります。素晴らしい経歴、スキルをもっていたとしても、文章が読みにくければ魅力を十分に伝えることはできません。書き終えたら一から文章を見返し、知らない人が読んでもアピールが伝わる文章となっているかを確認してください。応募書類は、書類選考のときだけでなくその後の面接にも使用します。面接時に職務経歴書などの内容から質問されることを考慮して作成すると良いでしょう。
なお、これらの記載内容はそれぞれの応募先にあわせて作成してください。どこの企業に出しても通じるような内容に留まっていると、十分な下調べをしておらず、意欲が低いものと見なされ、選考に落ちる可能性が高くなります。
ゲーム制作やWebデザインなどのクリエイティブな業界では、ポートフォリオの作成が必須の場合もあります。ポートフォリオは自身のこれまでの作品をまとめたものであり、フォーマットなどのデザイン性も重視されます。こちらも応募先にあわせてアピールする内容を選ぶ必要があります。
Step6 応募する
書類が揃ったら、志望企業に応募します。転職サイトやハローワーク、企業の採用ページから応募できます。応募先は一社に絞り込まず、複数を同時並行することで、効率的に転職活動を行えます。応募時点で、面接などの選考スケジュールをある程度予想できます。現職の業務に影響を及ぼさないよう計画的に応募先と選考時期を決定しましょう。
Step7 面接対策を行う
現在では、志望企業の面接の質問内容をインターネットで見つけることも容易です。しかし、匿名のインターネット上の情報にすぎないので鵜呑みにせず、参考程度にしてください。細かな質問内容よりも、基本的な定番の質問にスムーズに答えられることが大切です。
定番の質問としては、志望動機、自己PR、退職理由、逆質問があります。逆質問は「ありません」と答えることもできますが、面接官に意欲や魅力をアピールできるチャンスであり、自分から質問できる少ない機会のひとつでもあります。事前にこちらから質問する事項を用意しておくのが良いでしょう。
基本的な質問の受け答えが用意できたら面接練習を行います。第三者に面接官役となってもらったり、録音・録画したりして客観的に自分の受け答えを見ることも有効です。話し方や話す速度、間の取り方が適切か、繰り返し確認しましょう。
現在では、オンライン面接を行う企業も珍しくありません。オンライン面接用の機材の準備や、Webカメラを通じた目線の合わせ方、照明の明るさなどを調整しておきます。面接は、限られた時間で自分をアピールしなければなりません。細部までこだわって練習を重ねることで選考通過につながります。
Step8 面接を受ける
書類選考を通過すると次は面接です。これまで準備してきたことを再確認し万全の体制で面接に臨みましょう。面接では、基本的な社会人としてのマナーが大切です。時間通りに面接会場に到着することはもちろん、言葉遣いや所作、服装にも気を付けましょう。交通機関の遅延や急病といったやむを得ない事情で遅刻、日程変更の必要が生じた場合には、可能な限り早く先方に連絡してください。
面接中は相手の目を見て話すこと、相手の質問に落ち着いて端的に答えることを心掛けます。想定外の質問や自分の短所に関する質問、圧迫面接をされても焦らず落ち着いて答えることが重要です。短所についての質問には、正直に答えるだけでなく、克服するためにどのような取り組みをしてきたのか、これから取り組んでいくことを答えられるようにしましょう。また、自身の長所ともなりうるような短所を答えます。
Step9 退職準備を進める
選考の結果、志望した企業の内定を獲得できたら、退職の準備をします。このとき、自分の都合だけでなく退職する会社に対して誠意ある対応を心掛けましょう。上長へ丁重に退職の意向を伝え、就業規則にしたがって手続きを行ってください。
民法上は、最低でも退職希望日の2週間前までに申し出る必要があります。とはいえ、引き継ぎなども考慮して、なるべく1～2ヶ月には伝えましょう。自身と企業の双方に無理が出ないよう、企業の要求と事情をすりあわせて退職日を決定してください。
退職理由を聞かれた際には、ネガティブな返事は避け、円満な退社を目指しましょう。給与面などの不満を述べると、企業から条件の改善をもとに慰留を促され、退職が難しくなることもあります。基本的には、退職理由は「一身上の都合」にとどめておくのが良いでしょう。同様の理由から、退職の決定前に転職先の企業について職場で口にするのは避けるのが無難です。
会社と上司から退職の承諾を得たら、後任への引き継ぎを行います。自分の受け持っていた仕事の引き継ぎは社会人としてのマナーです。転職者の中には在職企業に一切の連絡なく転職してしまう人もいますが、得策ではありません。就業規則に従わない辞職は、企業側から長期間の無断欠勤と捉えられ、懲戒解雇扱いとなることもあります。この場合、離職票で「重責解雇」の扱いを受けかねません。離職票は転職先企業に提出を求められることもあり、理由の説明が必要となります。場合によっては内定取り消しの理由にもなりうるため、注意が必要です。
また、引き継ぎの際には取引先や関係先への退職の挨拶をしておきましょう。同業他社への転職では、在職の企業や取引先と、転職後に関わりをもつ可能性もあり、築いた関係が役立つかもしれません。
退職時の手続きでは、退職届の提出、会社の備品や保険証の返却を忘れずに行ってください。退職時には、会社から雇用保険被保険者証、年金手帳、源泉徴収票、離職票、退職証明書を受け取ります。退職後には公的手続きも行う必要があります。すぐに転職をする場合には、健康保険資格喪失証明書を受け取り、転職先へ提出することで新たな保険証を発行してもらえます。
退職から期間が空く場合には公的保険に加入する必要があります。退職時には手続きが多く手間がかかりますが、どれも非常に重要な手続きです。漏れなく対応するようにしましょう。
Step10 入社準備を進める
退職の手続きが終わったら入社準備を進めます。時間に余裕のあるうちに、新しい職場で働くための知識や資格を取得できると良いでしょう。次の仕事でのキャリアアップに役立ちます。
リフレッシュの時間を作ることも大切です。働いている間はできなかったことをして、心身を休めることで英気を養いましょう。ただし、何も行動しない期間が長く続くと、新たな仕事に取り組む気力を失ってしまう可能性もあります。
自身に合った方法で、バランスよく学習やリフレッシュの時間を取りましょう。
転職活動に関するよくある質問
ここからは、転職活動によくある質問と、その答えを紹介します。転職する人それぞれの置かれている状況や、志望先の企業によっても取るべきアクションは異なり、明確な正解はありません。迷ったら周囲の人に相談することも大切です。
転職活動は何月に始めると良い？
新卒採用と異なり、転職については開始時期などに明確な決まりはありません。企業側の動向としては、新年度が始まる4月と下半期が始まる10月に向けて、2～3月と8～9月に求人が増加しやすい傾向にあります。そのため、転職活動を始めるにはこの時期がおすすめできます。
一方で、求職者の母数も多くなるため、競争が激化する時期でもあります。そのため、あえて競争率の低い春や秋に転職活動を行うというのも選択肢となります。この時期は求職者が少ないためチャンスが多く、気候的に面接に行く際に負担が少ない、ボーナス支給後に退職するスケジュールを組めるといったメリットもあります。また、業界によって繁閑期が違うように、求人が増える時期も異なります。メリット、デメリットを考え、自分に合った転職活動時期を見極めることが大切です。
転職活動は働きながら？辞めてから？
働きながら行う転職活動は、主に以下のようなメリット・デメリットが挙げられます。
メリット
- 収入が途切れない
- 気持ちに余裕をもって転職活動ができる
- 転職時の公的手続きが比較的簡単
デメリット
- 働いているため転職活動に充てる時間の制約がある
- 面接の予定を立てづらい
- 退職日と入社日を調整する必要がある
これに対し、仕事を辞めて転職活動を行う場合は以下の通りです。
メリット
- 転職活動に充てる時間を十分にとれるため体力的に負担が少ない
- 説明会や面接の予定を入れやすい
- 失業手当といった公的支援を受けることができる
デメリット
- 収入がなくなる。
- 仕事をしていない期間、ブランクができてしまう
- 転職活動の失敗から精神的なプレッシャーを受けやすい
- 転職活動が長期にわたると、妥協して転職先を決めてしまう可能性がある
このように、いずれの場合でもメリットとデメリットがあります。
社員寮に住んでいたり、蓄えがないなど、在職中に転職活動せざるを得ないケースも珍しくありません。そのため、転職希望者の多くは働きながら転職活動をしている傾向です。
一方、退職後に準備期間を取ることで、資格取得やスキルの習得を目指し、異業種への転向やキャリアアップに活かす選択肢もあります。
自分の状況を鑑みて、より良い方をよく考えてみてください。
内定から入社までどのくらい待ってもらえる？
一般的には内定から入社までの期間は1～2ヶ月です。しかし場合によってはこれより早い期間での入社を求められることもあります。事前に採用担当者に確認し、双方の事情をすりあわせて合意を得ましょう。
また、長くとも3ヶ月以上の猶予を取るのは難しい傾向にあります。これは、3ヶ月経つと採用ニーズが変わってしまうためです。
転職は何歳までできる？
転職する年齢に制限はありませんが、20代は今後の伸びしろが期待できる年齢のため、転職はしやすい年代です。また、30代はそれまでのスキルや経験を十分にアピールできれば転職を成功させやすいでしょう。
しかし40代となるとスキルや経験だけでなくマネジメント能力や管理職としての役割を期待されます。求人数も下の年代と比べて減少するため、転職活動の難易度は高くなる傾向にあります。
また異業種にチャレンジできるのは20代までと考えてください。それ以降の年代は、期待できる将来性や教育コストの面から敬遠されてしまいます。それでも、身につけた知識やスキルが異業種でも役立つことがアピールできれば、20代でなくとも転職の可能性は大いにあります。
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転職活動は誰かに相談して進めよう
転職を成功させるには、自己分析や会社情報の収集といった事前準備が重要です。
しかし、自分だけで客観的な分析を行ったり、数ある中から希望に合った企業を見つけるのは難しいこともあります。転職活動の際には、知人やプロのアドバイザーといった、信頼できる第三者に相談するのがおすすめです。
