転職活動をしているとき、給与欄で「インセンティブ」という言葉を目にすることはないでしょうか。インセンティブ制度を導入している企業への転職を考えるときは、どのようなプラス面とマイナス面があるのか知っておくことが大切です。この記事では、インセンティブとはどのような制度なのか、メリットやデメリット、向いている人と向いていない人などについて解説していきます。
目次
インセンティブとは
インセンティブのことを、なんとなく「成果に応じた報酬」という意味でとらえている人は多いかもしれません。概ね、これで正解といえます。しかし、歩合や賞与との違い、金銭以外のインセンティブもあります。ここでは、インセンティブの基礎知識全般について説明していきます。
インセンティブの意味
給与に関する場合でいえば「インセンティブ」は、社員のモチベーションを上げる目的で会社が用意する刺激策といっていいでしょう。例えば、売り上げに対して支給される「報奨金」のように、金銭的な報酬を設けるケースは少なくありません。企業によっては「出来高給」や「歩合給」と呼ぶ場合もありますし、「業績手当」という名目で給与に加算されることもあります。または、賞与にインセンティブを反映するケースも見られます。しかし、中には金銭的ではない報酬に価値を見出す社員もいることは確かです。そのため、インセンティブの形は企業によってさまざまに違います。
インセンティブ制度というと、これまでは保険会社や不動産会社などの営業職でよく採用されているというイメージがありました。ところが、時代の流れにともない運送業や販売職など幅広く取り入れられるようになってきています。
インセンティブと歩合の違い
歩合制とは、成果に応じた報酬が支給される仕組みのことです。成果が多いほど、支給される報酬は増えていきます。インセンティブ報酬の規定を「成果ごとに支給する」など、歩合制のように決めている場合は両者に違いはほとんどありません。例えば「固定給＋歩合」と「固定給＋インセンティブ」という記載が給与欄にある場合は、同義であると考えていいでしょう。ただし、インセンティブは歩合より柔軟性があるといえます。目標ラインを達成したかどうかで設定したり、数値化しにくい業績に対して報酬を与えたりするときにも活用できます。そのため、サービス業のような業種にも取り入れやすいのが特徴です。
歩合には「完全歩合制」もあります。これは、フルコミッション制とも呼ばれるもので、固定給はなく業績が上がった分だけ報酬として支給される制度のことです。この場合、正社員ではなく業務委託契約という形になります。
インセンティブと賞与の違い
賞与（ボーナス）は、労働者の勤務成績に応じて支給される金銭的報酬です。通常は定期的に支給されることが多いですが、企業や部署の業績に応じて臨時的に支給されることもあります。例えば、業績の良かった年度に支給される期末賞与や決算賞与などが臨時的な賞与に該当します。賞与は、社員一人ひとりの評価に応じて支給額を決めている企業は少なくないでしょう。個人の成果に応じて支給額が変動するのであれば、賞与もインセンティブの一つといえます。
しかし、評価制ではなく「固定給の〇カ月分」という規定があったり、役職ごとで金額を決めていたりするケースも少なくありません。賞与は、企業の業績に応じてすべての社員に支給されるのが一般的です。インセンティブほど個人の成果によって金額が変動することがないという点は異なります。
インセンティブの種類
インセンティブは「金銭的な報酬」と「金銭的でない報酬」の2つに大きく分けることができます。ここでは、それぞれのインセンティブについて紹介していきます。
金銭的なインセンティブ
金銭的なインセンティブには、給与や賞与に報酬を上乗せするケースが多いといえます。この場合は、営業職など数字で成果がわかりやすい職種によく活用されています。例えば、受注5件達成で給与に1万円上乗せ、10件達成だと2万円上乗せといった形式です。もしくは、歩合制と同じように受注が1件あるたびに2000円プラスするという決め方もあります。金銭的なインセンティブは、件数に対して金額を決めるケースばかりではありません。売上に対しての割合で支給する場合も見られます。
例えば、達成率や受注額に対して1%を上乗せするといった具合に、あらかじめ決めておくのです。賞与上乗せする場合は、給与に上乗せするケースより期間が長くなります。そのため、中長期的にモチベーションを保てるように設定しておけば、成果向上を目指すことができます。
金銭的でないインセンティブ
現金を支給しないインセンティブの一つに、金券支給があげられます。例えば、商品券やプリペイドカードなどを支給するケースです。現金のような柔軟な使い方はできませんが、利用可能な場所で日用品などの購入に利用できます。または、事務用品や高級腕時計といった誰でも使えるものや自分で購入するにはやや高価な物を贈る物品報酬もあります。他には、研修や資格講座の受講、旅行なども金銭的ではないインセンティブ制度です。これらのインセンティブは、社内表彰とセットにしている企業は多いかもしれません。これ以外にも、人事評価やリーダー職などへの抜擢といった形でインセンティブ報酬というケースもあります。
金銭的ではないインセンティブは「思い出や経験として残る」「会社や他の社員に認められる」ことに価値を感じる社員にとっては、高く評価されやすい制度です。金銭的なインセンティブは、営業職のような数値化しやすい職種に向いています。しかし、金銭的でないインセンティブのほうは、受注や売上に直結する業務に関わっていない社員に支給しやすいのが特徴です。
インセンティブのメリット
インセンティブ制度のメリットは、会社側にだけあるわけではありません。社員にもプラスの面はいろいろあります。ここでは、インセンティブ制度を設けている企業で働くメリットについて解説していきます。
仕事の成果が目に見える形で評価される
インセンティブ制度は、自分が上げた成果や頑張ったことに対して支給される報酬です。金銭にしろ、物や体験にしろ、自分の業務が認められたことを何らかの形で評価されるのは達成感につながるでしょう。特に、これまでの仕事で「実力が正しく評価されていない」といった不満を抱えている人は、やる気を感じられるかもしれません。同じ職務なのに、自分よりも業績が低い人と同じ待遇だった場合、不公平感が生まれやすいものです。その点、インセンティブは仕事の成果に応じた報酬が得られるのがメリットです。金銭的報酬かそれ以外かに関係なく、目に見える形で認めてもらうことができれば、承認欲求が満たされます。そして、自己肯定感を高めることができます。
実力次第で若くても高報酬を実現できる
金銭的なインセンティブ制度なら、実力があるほど高収入を得ることが可能です。入社からまだ短期間であっても、成果や業績を上げていけば年収も上げていくことができます。例えば、業種や職種が前職と同じでも、インセンティブを導入している企業に転職したことで年収アップにつながった事例もあります。通常の企業は、勤続年数や年齢に応じて給与など待遇面が固定化されるのが一般的です。しかし、個人の成果にともなって報酬が決まるため、一般の企業より高い報酬を目指せます。
仕事へのやる気と成長意欲を高められる
自分の業績がインセンティブ制度によって正しく評価されることがわかれば、それだけ目標達成に向けてモチベーションを高めに維持できるでしょう。仕事をするうえで、モチベーションをいかに維持するかは重要なことです。やる気を失うような職場環境では、能力が十分に発揮できないこともあります。しかし、成果を上げただけのものが報酬という形になって得られれば、実績を上げることに意欲的になります。そのためには、自分に何が足りないのか主体的に考えることもできるでしょう。自分をさらに成長させたいという意欲も高まります。成長すればそれに見合った成果が出せます。そして、それが評価され、さらなる成長を目指すという好循環になることは大きなメリットです。
インセンティブのデメリット
インセンティブ制度を設けている企業に転職することで、デメリットになる場合もあります。良い面だけではなく、マイナス面も把握したうえでしっかり検討することが重要です。ここでは、インセンティブのデメリットについて解説していきます。
収入が不安定になる可能性がある
企業や職種によっては、インセンティブでの報酬部分を大きく設定しているケースもあります。その反面、基本給が低い傾向が見られます。こういった企業では、成果が低いとおのずと給与も低くなってしまう点がデメリットです。もしも、報酬例として高額な給与が掲載されていても、必ず誰もがその報酬を得られるわけではありません。安易に考えず、成果を上げられなかったときも考慮したほうがいいでしょう。もちろん、業績が良いときには相応の収入を得ることはできます。しかし、業績によって月々の給与に差が生じやすいのは注意が必要です。月によっては生活費が不足することもありますし、ローンなどの審査が通りにくくなるかもしれません。必要な収入に満たなかったときも想定しておくことは大切です。
職場の人間関係にマイナスに働く場合がある
インセンティブ制度を導入している企業だと、人間関係がマイナスに働いてしまうこともあります。待遇の差が業績によって露骨に出やすいのがその理由です。他者より少しでも業績を上げようと思う社員ばかりが集まるため、競争心が強くなります。中には、同僚を出し抜いてやろうと考える人もいるかもしれません。そうなると、足の引っ張り合いが怒るなどギスギスした人間関係になりやすいのがデメリットです。インセンティブがよい方向へ働けば、社員同士で刺激し合いながらそれぞれが成長できることもあるでしょう。しかし、過剰なライバル心や嫉妬心が出てしまうと逆効果です。精神的にも休まることがなく、疲れる職場になることも想定されます。
成果を比べられること心理的負担を感じる恐れがある
インセンティブは、成果が上がっているときは給与も高額になり、精神的にも充実します。しかし、成果が思うように上がらないときは劣等感を持つかもしれません。特に、周囲の同僚は成果を出しているという状況になれば、疎外感にさいなまれることもあるでしょう。業績が比べられ、さらに給与面でも差をつけられることがあれば、心理的に参ってしまう可能性も出てきます。また、インセンティブ制度を導入している企業への転職を考えるときは、業績をあげられないときの心理を想像しておくことも大切です。人によっては、焦りが出て余計業績に悪影響を及ぼすこともあります。ストレスやプレッシャーを感じながら働くという状況にならないかどうか、よく考えておくことです。
インセンティブ制度に向いている人
インセンティブ制度の企業や職種に向いているのは、年収を上げるための努力を惜しまない人です。現状の収入をさらに上げたいと考えていて、そのためにはどのような努力もできるという気概がある人ならインセンティブ制度に向いています。ノルマなど難しい課題や達成報酬があるほうが燃えるタイプなら、インセンティブで報酬を稼ぐほうが合っているでしょう。常にチャレンジ精神を持っていて物怖じしない人も、インセンティブに向いています。自分のスキルに十分自信を持っているのに、今の職場での評価に不満を感じている人も、インセンティブ制度の企業のほうがチャンスを得られる可能性はあります。
特に、仕事が好きな人はインセンティブ制度の企業のほうが向いているかもしれません。頑張って成果を出した分を給与で還元してくれることに魅力を感じるなら、インセンティブ制度を設けている企業への転職はおすすめです。個人の働きぶりが給与に反映されず、不公平感を持っている人もインセンティブ制度が向いているでしょう。
インセンティブ制度に向いていない人
基本的にインセンティブ制度に向いていないのは、給与が変動することに不安を感じやすい人です。安定志向が強いなら、成果に応じて給与が上下するインセンティブ制度の企業は向いていません。これは、本人だけではなく、家族にもいえることです。既婚者の場合は、配偶者も給与の変動に不安を感じないかどうか考慮する必要があります。また、数字だけの評価で報酬が上がることに抵抗を感じる人も、インセンティブには向いていないでしょう。
そもそも、コツコツと継続する業務が得意な人はインセンティブ向きとはいえません。周囲が働きやすい環境を整えるなど、見えない部分の業務にやりがいを感じる人はインセンティブ制度の企業を選ばないほうが自分らしく働けます。他者と競争したり比較されたりするのが苦手な人も、インセンティブに向かない人です。目標達成があるだけで萎縮してしまうような人も、成果主義型の仕事は避けたほうがいいでしょう。ただし、インセンティブ制度でも数値化できない部分を評価してくれる企業もあります。そういった企業なら検討してみるのもいいかもしれません。そのうえ基本給の割合が高ければ、安定性を維持することも可能です。
インセンティブをよく理解して転職先の検討材料にしよう
インセンティブは、成果に応じて報酬が支給される制度のことです。通常は「基本給＋歩合給」のような給与に上乗せするケースが多いですが、金銭的ではなく物や体験、待遇などのインセンティブもあります。インセンティブ制度を設けている企業への転職を検討するときは、メリットとデメリットをよく理解し、そのうえでインセンティブ制度が自分に向いているか考えるといいでしょう。
